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働き方に関する調査

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労働時間ではなく成果で報酬が支払われている従業員は全体の約4分の1、うち約8割が継続を希望

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NTTコム リサーチ と NTTデータ経営研究所 による共同企画調査

働き方変革2015:約8割が成果に基づく報酬で働き続けたい

従業員一人ひとりが「労働時間の長短によらず、成果に基づいて報酬が支払われる働き方」について、どのように感じているかを調査しました。

昨今、労働時間規制を外し、成果主義に基づき報酬を支払うホワイトカラー・エグゼンプションを「高度プロフェッショナル労働制」と呼び、アベノミクスの「3本の矢」の一つである成長戦略における労働規制改革の目玉として打ち出していますが、労働者側の立場として反対意見もみられます。

現在でも、管理職や裁量労働制等のみなし労働時間制で働いている方には、労働時間の長短によらず、成果に基づいて報酬が支払われる働き方の人がいます。本調査では現在そういった働き方をしている人の実態や、今の働き方での勤続意向も調査しました。加えて、「働き方変革」の運用状況とその効用を検証し、「女性活躍推進、高年齢者活躍推進」「社会の多様化」「グローバル化」を進める中で、求められる日本の社会についても考察しています。

株式会社NTTデータ経営研究所は、NTTコム リサーチ登録モニターを対象に、「働き方に関する調査」を実施しました。

<ポイント>

  • 働き方変革に取り組んでいる企業は、約2割にとどまる
  • 労働時間の長短によらず、成果に基づいて報酬が支払われる働き方をしている従業員は、約4分の1
  • 成果に基づく報酬で働いている従業員のうち、約8割が同じ働き方を続けたいと回答
  • 現在よりも労働時間を減らしたいと考える従業員は、約6割

<調査概要>

  • 実施期間: 2015/03/13~2015/03/17
  • 有効回答数: 1,058

この調査結果の単純集計を無料にて提供しています。

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