第13回大学のオープン化に関する調査

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本 良江、以下NTTコム オンライン)は、一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会(所在:東京都文京区、理事長:白井克彦 (早稲田大学名誉顧問)　以下、JMOOC)と共同で、「大学のオープン化に関する調査」を実施した。

本調査は、NTTコム オンラインが運営するインターネットアンケートサービス「NTTコム リサーチ」の登録モニターのうち、全年代の方を対象に調査を実施し、有効回答者数は1142名。今回で13回目の調査である。

総括

大学等の高等教育機関などが、インターネットを通じてオンラインで講座を公開する取り組み「MOOC（Massive Open Online Courses）」は、簡単な登録だけで無料で講義を閲覧・学習することができる。テストや課題の修了条件を満たした学習者には、履修の証明として「修了証」が発行される仕組みである。

2012年にアメリカで始まった「MOOC」は、ヨーロッパ圏やアジア圏にも広がりをみせ、世界のMOOC学習者人口は1億1,000万人以上と言われている（2019年12月　Class Central発表）。日本では2014年4月からJMOOCが講座提供をスタートして5年半が経過、JMOOCの受講者は2016年以降毎年倍増するペースで拡大し、約100万人（2019年5月末現在）を超えた。しかし、1億人を超える世界の学習者人口と対比すると、日本の学習者人口は極めて小さいことから、日本国内におけるMOOC認知度の依然として低いと言わざるを得ない。

日本国内のICT化の動向としては、"EdTech"の進展により、いつでもどこでも手軽に学べる環境が整った。学習場所や時間が多様化し、隙間時間の学習とじっくり時間をかける学習スタイルの組み合わせが定着したのみならず、学校の授業や会社での勤務時間中のMOOC利用が増加するなど、MOOC自体が社会や生活に浸透しつつあることが読み取れる結果となった。

対面学習への受講意向は、昨年増加したポジティブ層が10ポイント程度大幅減少し、ネガティブ層が倍増して3割弱となる消極的なスタンスが目立つ内容となった。昨年表出した対面学習への期待が、学習へのモチベーション向上からその効果・内容へと向かっている傾向が顕著になっていると推察できる。

学習手段については、「無料のWEB講座」を求める声が多いものの、本年度は「書籍による自主学習」への支持が回復している。また、近年顕著であった「無料のWEB講座」に代表される無料化を求める流れも優勢ではあるものの、一定の歯止めがかかり、変調の兆しが読み取れる。対面学習と同様に、利用者のMOOCに対する意識やニーズが洗練され、より一層の効果・内容を求める傾向が推察される。

なおMOOCで学習したい分野では、トップ10のラインナップは変わらないものの、「予防医学」がランクアップし、「高齢化社会」「人生100年時代」を踏まえた健康に対する関心の高まりが伺える。

調査結果のポイント

調査概要

調査結果データ

(1) MOOCの評価・認知・利用経験・利用意向・利用端末

MOOCはインターネット上で、誰でも場所を問わず、無料で学習できる取り組みである。このMOOCについての評価を聞くと、8割以上が「良い」と回答し、例年と変わらず高い評価を維持している【図1-1】。一方、MOOCの認知度に関して、「知らない」の回答も約8割と依然大半を占め【図1-2】、日本におけるMOOCの認知度の低さは相変わらず否めない。

インターネット端末の利用について聞いた項目では、スマートフォン利用が74.4％と過去最高を記録した。タブレット端末は24.9％と一昨年・昨年並みの利用率を維持している。パソコンも87.9％と高い利用率を維持していることから、昨年来のパソコンとモバイル機器双方の機能を生かした使い分けという傾向が続いていると言える。【図1-3】

またMOOC学習におけるインターネット端末利用については、パソコン、スマートフォン、タブレットともに利用率が下がっている。特にパソコン利用は8.4ポイント、タブレット利用も5.55ポイントと顕著な利用減が目立つ。スマートフォンも2.76ポイント減少しているものの、ほぼ横ばいと言える。ポータブル機器利用におけるスマートフォン優位という傾向は維持されているが、特定の端末に固定せず、機器の機能を生かした使い分け傾向が進んでいると考えられる。【図1-4】

(2) MOOCの学習場所・時間

MOOCで主に学習する場所は、自宅と自宅以外が半数ずつと拮抗している。昨年は自宅が40％、自宅以外が60％と自宅以外での学習の割合が圧倒的に多かったが、今年は自宅での学習が大幅に増加した。自宅以外の学習場所の内訳は、会社は28％と昨年並みだが、学校が29％と昨年と比較して7ポイント上昇しており、学校でのMOOC導入や授業の空き時間での利用が進んでいることが推察できる。【図2-1】

時間でみても、自宅が55％、自宅以外の時間が45％と自宅での学習時間が多い。昨年は自宅が44％、自宅以外が56％であったので、学習時間では2者が逆転している。自宅以外の学習時間の内訳は、「通勤・通学時間」が33％と昨年の43％と比較すると大幅に減少、「勤務、授業の合間の空き時間」が28％と昨年の18％と比較して大幅に増加している。また、「勤務時間・授業時間」が24％と昨年の18％と比較して6ポイント上昇しており、会社や学校でのMOOCの導入や利用が進んでいると考えられる。会社や学校での隙間時間などを有効活用した学習スタイルが進行しているのみならず、勤務・授業での導入や利用も進んでおり、有効な学習手段としてMOOCが社会的認知度を高めつつあることが推察できる。【図2-2】

学習場所・時間における自宅割合の増加や自宅以外での空き時間と「勤務時間・授業時間」割合の増加から、場所や状況に即して機器を使い分けながらも、MOOC自体が学習手段として社会や生活に浸透しつつあることが推察できる。

(3) MOOCで学習したい分野

学習したい分野の調査結果は、上位から「心理学」「歴史」「音楽、映画」「経済学&金融」「芸術」「情報、テクノロジー&デザイン」「コンピュータサイエンス」と続き、教養系と実務系科目に満遍なく分散しており、多様なニーズが示される結果となった。【図3-1】

本年度はトップ10のラインナップは変わらないものの、「予防医学」が8位に順位を上げ、「ビジネス＆マネジメント」が8位から10位にランクダウンした。「予防医学」がランクアップし、「健康＆社会」も9位と順位を維持していることから、「高齢化社会」「人生100年時代」の影響もあってか、健康に対する関心の高まりが伺える。それ以外は、多少順位の入れ替えはあるものの、6年間不動であり、人気がある学習分野の固定化傾向は継続している。【図3-1,2】

■男女別の希望分野

男女別では、本年度も男性に例年と違った傾向が出ている。男性は、昨年同様「経済学&金融」が１位、「コンピュータサイエンス」「情報テクノロジー」が2位・3位と実務系分野が人気上位を占める傾向が継続している。一方、昨年度４年連続1位の差を明け渡し、4位に沈んだ「歴史」も2位に返り咲いている。

女性の人気上位分野はほとんど変動していないが、昨年度10位にランクインした「哲学」が8位に上昇した点が特徴的である。

男性は、「ビジネス・実務系」分野への人気が高い傾向が継続し、女性は例年と変わらず「教養系」「生活密着系」の分野への関心が高いものの、「哲学」などこれまでに見られなかった学問への関心が高まっていることが伺える。【図3-3】

■就労層・未就労層別の希望分野

就労層・未就労層別では、就労層の実学志向という傾向が継続している。ただし、就労層の中でも、会社役員/社員・自営業において昨年１位であった「経済学＆金融」が「歴史」に１位の座を譲り渡したことが特徴的である。また就労層は、会社役員/社員・公務員/団体職員・自営業において、それぞれ3位・4位・4位と高順位で「コンピュータサイエンス」がランクインしているのが他の層には見られない特徴であり、これらの層の「コンピュータサイエンス」に対する関心の高さが伺える。パートアルバイトが、就労層の中でも未就労層に近い結果となっている傾向は継続しているが、「健康＆社会」が2位、「栄養学」が3位、「予防医療」が6位にランクインするなど、健康志向が顕著となっており、「働き方改革」の影響が希望分野に影響していることが推察できる。

一方、学生、専業主婦/主夫、無職などの未就労層については、生活密着系の分野、芸術分野、実学分野と満遍なく興味を寄せているが、「経済学＆金融」が、学生で2位、専業主婦・主夫で9位、無職で2位、その他で4位といった上位にランクインする傾向があり、経済への関心が急速に高まっていることが伺える。

(4) 日本独自の取り組み、「対面学習(反転学習)コース」への受講意向

現在、日本版MOOC独自の取り組みとして、JMOOC認定講座ではオンライン学習だけではなく、講師から直接授業を受けられる「対面学習（反転学習）コース」（講座により無料の場合と有料の場合がある）が全体の約２割の講座で提供されている。

この対面学習への受講意向を聞いた質問では、昨年は「是非受講したい」が半数を超え（51％）、「できれば受講したい」（34％）と考える層とあわせて85％に達する非常にポジティブな結果であった。本年度は「是非受講したい」が31％へと大幅減、「できれば受講したい」42％とあわせて7割を超えるものの、「あまり受講したくない」「受講したくない」というネガティブ層も3割弱と倍増し（昨年度は15％）、昨年度と比較してやや消極的なスタンスが目立つ内容となった。【図4-1】

また対面学習（反転学習）コースへの期待は、「参加することで学習のモチベーションを維持することができる」が昨年度からマイナス18.8ポイントの16.3％となり、大幅下降という結果となった。対前年で「先生から直接講義が受けられる」「大学のキャンパスで授業が受けられる」はそれぞれ5.1ポイントおよび4.4ポイント上昇、「分からないことを直接先生に質問できる」「同じテーマに興味を持つ受講生と議論できる」もそれぞれ微減と反転学習への評価が急落しているわけではない。対面学習への期待が、「自らの学習するモチベーションの維持」から「学習において理解を深められること」へと変化してきていると言える。【図4-2】

なお、MOOC利用においてインターネット上での意見交換・質問をする場についての必要性を求める割合は約7割と高く、講義・テスト回答・レポート提出のみならず、学習プロセス全てのオンライン化に対する期待は高い。【図4-3】

(5) 修了証のメリット

MOOCでは講義動画を受講後、単元ごとに課題やレポートを提出し、合格点に達したら修了証を取得することができる。その修了証について必要性を聞いたところ、昨年度と比較して「とても必要」が3.7ポイント下がったものの、「まあまあ必要」が6.4ポイント上昇し、合わせると昨年度の75.7%を上回る78.4%がその必要性を感じていると読み取れ、8割近くが修了証の価値を認めていることがわかる【図5-1】。また、その理由としては、モチベーション維持や自己㏚に繋がるなどのメリットを感じていることがわかる【図5-2】。

(6) 社会人の「学習機会」や学生時代専攻した科目の「学び直し」の実態

2016年の本調査より、社会人になってから自ら進んで教育機会を得たか、学び直しの調査を開始し、今年で4年目である。社会人になってからの学習機会について問うと、教育機会経験はないしこれからも意向がないは48.8%（昨年比4.3ポイントアップ）と昨年より上昇し、約半数を占めるネガティブな結果となった。一方、通っている（通っていた）層と、これから教育機会を得たい層を加えると48.3%（昨年比3.8ポイントダウン）あり、ポジティブ層もほぼ拮抗している。【図6-1】

なお、社会人になってからの「学び直し」経験について聞いたところ、4割弱の38.3%が「学び直し」経験ありと回答した。「学び直し」経験は2018年の40.5%と比較すると微減したが、2017年以前と比較すると高い傾向が継続している。前掲の「学び直し」経験に「学び直し」希望を合わせて聞いたところ、「学び直し」経験は前掲のとおり38.3%、「学び直し」希望が19.1%（経験なし61.7%の内数）あり、経験と希望を合わせた「学び直し」需要は約6割（57.4%）存在することになる。【図6-2】

学び直し経験者にその理由について聞いたところ、「仕事では必要なかったが自己研鑽のため」「職業上、必要な科目（教科）で、専攻した科目知識だけでは不十分だったため」「将来のキャリアアップのためには必要だと感じたから」といった、自己研鑽型がポイントを伸ばした。【図6-3】

社会人が取得したい能力・知識としては、「金融・ファイナンス」（25.3%）を筆頭に、「経済」（20.1%）、「会計」（14.3%）、「語学」（14.1%）とビジネスに直結する実務系の能力・知識が求められている結果となった。【図6-4】

また実際の学び直し学習手段としては、書物での自主勉強が61.5%と圧倒的に多く、参考書などを教材に、「独学」で学習する学び直しの実態が見てとれた。また、無料のWEB講座も、40.3%と使われており、民間の講座受講（有料）が18.8%で続いている。【図6-5】

学び直しの手段についての希望を聞いてみると1位が「WEBでの無料講座」で62.0%と支持されている。「書籍など書物（自主学習）」が2位であるが、昨年の48.7%から6.9ポイント上昇し、55.6%の支持となった。無料のWEB講座の利用意向が多いが、書籍の人気も依然として高いことが指摘できる。また、「WEB講座（無料）」「民間の講座受講（無料）」「放送大学（無料）」など無料の学び直し手段がそれぞれ対前年比で3.8ポイント、6.0ポイント、2.2ポイント支持を下げていることが今年の特徴として挙げられる。費用だけでなく、講座の内容や利用者のニーズとのマッチングが考慮されてきたと推察できる。【図6-6】

一方、学び直しの費用について、自身の考えに近いものを調査対象全員に聞いたところ、「無料」を求める声がトータルで82.6%と大半を占め（昨年比1.8%増）、無料であることが依然として学び直し手段の大きな支持要因であることも確認された。【図6-7】

(7) 理工系出身者の「学び直し」の実態

JMOOCでは、主に若手技術者を対象にした理工系基礎科目シリーズのオンライン講座を2017年1月から無償提供している。これは、文部科学省と経済産業省が共催した「理工系人材育成に関する産学官円卓会議」において、企業と教育界のミスマッチ防止および人材教育費のコスト削減、そして社会人の学び直しへの対策の一つとして、オンラインでの教育が有効であると指摘されたのを受けて、JMOOCが日本経済団体連合会（以下、経団連）と共同で、メーカー勤務の若手技術者に対してアンケートを実施し、そこで学び直しニーズの高い科目を洗い出し、その分野の講座提供を開始している。それを受けて、一昨年度の本調査より理工系出身者の学び直しの実態調査を開始した。

JMOOC理工系基礎科目シリーズについて認知度を伺ったところ、知っている層がトータルで6.8%(昨年比0.4ポイントダウン)に対し、知らない層は9割を超え、依然として認知度が低い。【図7-1】

また、理工系出身者に対して学び直しの必要性を伺ったところ、学び直しの必要性を感じかつ経験があるが25.5%と昨年比7.9ポイント上昇という結果であった。一方、これから学び直しをしたいが昨年より10.6ポイント減の20.1%と大幅に減少し、現状は学び直しの必要性を感じていない社会人も昨年より2.8%増の54.4%という結果となった。学び直し経験・意向のある社会人は依然として少ないが、学び直し経験者は対前年比で大幅に増加し、「やる人はやっている」状態になりつつあるものと推察できる。【図7-2】

また、プログラミングなど情報系のMOOC講座への関心は、「ぜひ受講したい」「興味はある」あわせて4割程度であった。【図7-3】

(8) これからの大学に期待すること

これからの大学に期待することを聞くと、その期待は多様化しているが、昨年度同様「大学のオープン化」を筆頭に、元来の役目である「学生の学力向上」、そして昨今話題の社会人の学び直しに呼応する「社会人の学び直し機関」が続いた。【図8-1】