2017/11/10

【ソーシャル✕マーケティング】

「訪日外国人のリアルな行動を知る」ソーシャルメディアによるトレンド、行動分析

「爆買いは一服」「モノ消費からコト消費へ」「パッケージ旅行から個人旅行中心へ」といった訪日外国人旅行者の傾向の変化が語られる一方で、その数は増え続けています。
日本政府観光局(JNTO)が8月16日に発表した7月の訪日客数は前年同月比16.8%増の268万1500人。調査対象とするアジアや欧米など20カ国・地域のうち、17カ国で前年同月を上回ったとのことです。
これらの訪日外国人の動向をきちんと把握することは、今後の日本の各地方、各産業にとって非常に重要なこととなっています。
しかしながら、この訪日外国人の動向を「詳細な場所」「目的」「興味関心」「ルート」まで把握することはなかなか難しいのが現状です。

ソーシャルメディアを通じた訪日外国人のトレンド、行動把握

そこで弊社では、ソーシャルメディア(Twitter)を通じてこれらのトレンド、行動把握を実施してみました。

以下のデータは、2017年4月~7月の日本に位置情報があるTwitterデータをサンプリングし、弊社独自のアルゴリズムによって訪日外国人と思われるアカウントを抽出した結果に基づいています。

まずは全体の投稿数の傾向を出すために、4月の投稿数を100%として投稿数の割合を出してみました。今までの所、4月が一番多いようです。

4月を100%とした投稿数
4月 5月 6月 7月
100% 75% 54% 52%

4ヶ月の訪日外国人と想定される投稿をTwitterに設定している言語の割合で分けてみたところ以下の通りでした。英語、インドネシア語、タガログ語、タイ語、スペイン語、中国語、エストニア語、朝鮮語、フィンランド語、ポルトガル語の順に多くなっています。
Twitterのユーザ層の特性上、中国が相対的に少なく、インドネシアが多いですが、上位20ヶ国という範囲で考えると日本政府観光局(JNTO)のレポートとほぼ一致しています。

同じように4月を100%として、各言語の投稿数増減率と、全体の増減率との差分を出してみました。

平均からの伸びがより大きいものがより濃い赤、少ないものがより濃い青になっています。
ポルトガル語、イタリア語、フランス語の方が多くなっています。
7月20日の日経新聞に、全体の訪日客増及び英国やイタリアなど欧州の人たちが日本に長く滞在しているとあり、その傾向が表れていると言えそうです。

訪日外国人は行った先で何をしているのか?

さて、訪日外国人に関わる皆さまは、どこに訪日外国人が行っているか、行った先で何をしているか、が興味の対象なのではないかと思います。
そこで今度は、地方別で傾向を集計してみました。
同じく、全国の成長率と地方の成長率の差分を出しています。

関東、中部、近畿、中国の伸びが相対的に少ない一方、北海道、東北、中国、九州/沖縄が増えています。
訪日観光客が都市部から、地方へと向かっていることを示していると言えそうです。

次に、県単位で見てみました。
この4ヶ月の動向でいうと、平均値とのプラスの乖離が一番高いのは新潟県の7月でした。

新潟県の7月を更に見てみると、「南魚沼郡」が圧倒的に多くなっています。

ツイートの投稿時期を見てみると、7/28~7/31に偏っているようです。
この時期の南魚沼郡と言えば、、、、もう、お分かりの方はお分かりかもしれません。

夜も大変盛り上がっているようですね!

ちなみに、この時期の南魚沼郡の投稿をしたユーザに設定されていた言語比率は下記のとおりでした。

ざっと確認したところ、英語の中にインドネシア、台湾、中国、タイ、カナダ、コロンビア、上海、フィリピンなどの方もいらっしゃったので、かなり多様な方々がいらっしゃっているようですね。
「モノ消費からコト消費へ」「パッケージ旅行から個人旅行中心へ」というトレンドを象徴するような分析結果になったと思います。
今回実施していませんが、ここに参加された方々が、他にどこに行っているか、といった分析も可能です。

訪日外国人の現状を知って対策検討へ

このように、Twitterを活用した分析で、訪日外国人の現状、国ごとの動向、訪問先地域のトレンドなどを知ることが出来ます。
これを使って、誘致施策や、おもてなし対策や、消費額の向上施策などをご検討いただけます。

今回は、初回ということでこの数ヶ月の動向をまとめて確認しましたが、次回以降は直近のトレンドを記事していければと思っています。是非ご期待ください。

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