社会医療法人財団石心会
第二川崎幸クリニック様
1973年（昭和48年）に開設された社会医療法人財団石心会川崎幸病院。その外科系外来施設として機能しているのが、第二川崎幸クリニック様です。川崎幸病院、そして内科系の外来施設である川崎幸クリニックとともに地域に根差した医療を提供しており、多くのかかりつけ患者を抱えています。そんな同院が、コロナ外来のためのオンライン診療に導入したツールがビデオトークでした。導入のきっかけや、コロナに特化した活用法、その成果など、事務長の佐々木様に詳しい話をお伺いしました。
― 第二川崎幸クリニック様の概要についてお聞かせください。
佐々木氏：当院は2015年に、川崎幸病院の外科系外来施設として設立されたクリニックです。消化器外科、消化器内科および消化器系総合診療科や呼吸器外科、脳神経外科、大動脈外科、心臓外科などのほかに、減量外科、美容外科、痛み外来（ペイン外来）などを備えており、外科系の疾患を幅広く診療する体制を整えています。また、女性泌尿器科やブレストセンター（乳腺外科）など、女性に特化した診療科を開設しているところも特徴のひとつです。女性特有の疾患にも十分に対応できる環境を整えています。
― 佐々木様の業務内容についてお教えください。
佐々木氏：私は事務長として、経営のサポート業務や総務関連の管理業務などを行っています。システムの導入検討や運営なども担当しており、ビデオトーク導入に関しても、初期の段階から関わっておりました。
― ビデオトークは、どのようなきっかけで導入されたのでしょうか？
佐々木氏：新型コロナウイルスの感染者拡大がきっかけとなり導入することになりました。急激にコロナの患者さんが増加したことで、2021年の9月頃、川崎市の医師会から「保健所がパンク寸前の状態になっている」「電話もしくはオンラインで、保健所の健康観察業務をサポートしてもらえないか」という打診があったのです。同時に、「ビデオトークというオンライン診療ツールがある」「期間限定ではあるが、医療機関限定で無償利用できる」と紹介されたこともあり、当院でも協力できないかと考え、手を上げました。
― 過去にオンライン診療のご経験はあったのでしょうか？
佐々木氏：LINEで減量外科の健康相談に応じたり、電話で再診を行ったりはしていましたが、かなり実施数は少なかったです。だからこそ「これを機に使ってみよう」「どんなものなのか試してみたい」と思ったのです。以前から、患者さんの利便性向上や業務効率化、感染症対策などのためオンライン診療が必要だと考えていたこともあり、無償利用できることも後押しとなってビデオトークを導入しました。
― 導入後の活用方法についてお教えください。
佐々木氏：導入当初は、オンラインでの健康観察のために利用していました。保健所からの依頼を受けて、指定されたコロナ陽性者の方と連絡を取り、週1回のペースで当院の医師がオンライン面談を行う……といったかたちですね。
ところがその後、陽性者が増え続け、今度は川崎幸病院の内科系外来施設である川崎幸クリニックの発熱外来が逼迫した状況になってしまったのです。そのような経緯で、川崎幸クリニックをサポートするため、オンライン診療対応の幅を拡げることになりました。
オンライン診療であれば、特別な診察室を設置したり厳しいゾーニングを行ったりなどの感染症対策は不要です。内科ほどの感染症対策設備を持たない当院でも十分対応できると考えました。また、感染証明書が必要で診察を受けたいという方、無症状の方、軽症の方のみを当院のオンライン診療で対応するようにすれば、十分な診察ができると思ったのです。
運用フローとしては、川崎幸クリニックと当院の共通の予約センターに予約のお電話が入ったら、まずは症状の程度をお聞きした上で「オンライン診療でもよいか」確認します。それで「よい」と答えてくださった方のみ、当院でお引き受けするよう導線を整えました。第7波のピーク時には、毎日、10件程度のオンライン診療を行っています。あわせて、当院職員がコロナに感染した際、自宅待機期間中に優先して診療を行うこともできまして、職員の不安低減や混乱の抑制にもつながりました。
― ビデオトークの無償利用終了後、有償での継続契約に切り替えたと聞きました。「有償であっても続けたい」と思われた理由をお教えください。
佐々木氏：SMSを送るだけ・受け取るだけでビデオ会議を始めることができるというシンプルさに惹かれました。患者さんはアプリを入れる必要もありませんし、操作も簡単です。忙しい医師でもすぐに使いこなせ、もちろん患者さんも、迷うことなく利用できます。「誰でもすぐに利用できる」、このわかりやすさが、契約継続の大きな決め手になりました。
あとはコストですね。医療機関専門のオンライン診療システムは、電子カルテと連動していたり予約システムを有していたりと、リッチで高価格なものが多いのです。しかし我々のクリニックはそこまで大きな規模ではありません。いままでのやり方をガラッと変えたいわけではなく、我々の規模ややり方に合った、コンパクトなオンライン診療ツールを導入したいと考えていました。その要望に、価格という面でもぴったりはまってくれたのです。
実は他のオンライン会議ツールも検討したのですが、ビデオトークほど簡単なものはありませんでした。手軽さ、使いやすさ、価格など、あらゆる面で満足しています。
― 他に、ご感想や実感されている効果があればお聞かせください。
佐々木氏：実際に使ってみて、思っていた以上に有効だと感じました。第7波のピークのときは川崎幸クリニックの発熱外来が2週間待ちというような状況だったのですが、当院がオンライン診療をスタートし軽症の患者さんを診るようになったことで、症状の重い患者さんが早く対面診療を受けられるようになったと聞いています。また、「会社への申請のため早く感染証明書がほしい」という軽症または無症状の患者さんにも、迅速に感染証明書を出すことができるようになりました。
― 今後の活用についてはいかがでしょう。展望をお聞かせください。
佐々木氏：当院は、検診でいらっしゃる患者さんも多いクリニックです。特にMRIやCTスキャンなどでいらっしゃる方が多いのですが、緊急の場合を除き予約制ということもあって、来院していただいた日に検査ができないことが多い。そうすると、当日は軽く問診をして検査の予約をして終わりになってしまい、検査のために再度来院していただく必要があるのです。
ビデオトークかあれば来院していただかずに問診と検査の予約ができ、グッと患者さんの負担が軽くなると考えています。今後は、ぜひ、こうした検査のシーンで活用をしていきたいですね。
また、当院は、川崎大動脈センターや川崎心臓病センターといった専門センターや、付随する特殊な医療機器を多く持つクリニックでもあります。そのため、全国から多くの患者さんがセカンドオピニオンを求めて来院されます。何時間もかけて来院する方、前泊をされる方もいらっしゃいます。そういう方に、まずはオンラインでお話をお聞きするということができれば、患者さんの負担を軽減しつつよりよいセカンドオピニオンができるのではと考えています。
さらに、オンライン診療なら、新たな設備を揃えたり増床したりすることなく診察数を増やすことが可能なため、より多くの患者さんに医療を提供することができます。
まだまだ診療報酬制度などに課題があるオンライン診療ではありますが、まずは相談窓口、ファーストコンタクトの場としてビデオトークの活用を広げ、ゆくゆくは本格的なオンライン診療を行いたいと思っています。
川崎幸病院の外来部門である外科系の外来専門クリニック。川崎大動脈センターや川崎心臓病センターをはじめとする高度な専門センターや特殊な医療機器を有しており、全国から患者が訪れている。
