Salesforce Marketing Cloud でMobilePushを導入する際知っておきたい3つのティップス

マーケティングオートメーションツールではお客様への接点として、メール、SMS、アプリ、LINE等の複数のチャネルが存在します。

その中でも、スマホのホーム画面やアプリにメッセージの通知を行う「MobilePush」、いわゆる「プッシュ通知」と呼ばれる機能は、アプリを利用されているお客様に対して効果的な機能で、最近重要視されている機能となります。

特に「Salesforce Marketing Cloud（以下、SMC）」では、セグメントしたターゲットにパーソナライズされたプッシュ通知を送信し、メール、SMSなどのキャンペーンと連動するなど、高度なマーケティングツールとしての役割も果たしています。

そんな「プッシュ通知」をSMCで実装するには、まずアプリにSDKを組み込む、アプリからSMCに情報を連携させる等いくつかの導入ステップが必要です。しかし、一度導入してしまえばMA運用者が簡単に「プッシュ通知」をお客様にお届けすることができます。

本コラムでは、SMCにプッシュ通知を導入する際に考慮すべき3つの機能・仕様をフォーカスしてご紹介します。

１．プッシュ通知の開封をトラッキングする

MA運用者やアナリストにとって、お客様がどれくらいプッシュ通知を開封したかは気になる情報の一つです。

メール等と異なり、プッシュ通知の開封情報を取得するには、MarketingCloudSDKのメソッドでトラッキング設定をする必要があります。

OS（iOS、Android）、SDKバージョンによってはデフォルトでOFFになっている場合もありますので、注意が必要です。こちらを考慮に入れずにアプリ実装を完了してしまうと、運用を行う際に開封情報を取得できず、効果的な分析が行うことができません。

まずはサンプルアプリでOS毎に正しくプッシュ通知開封がトラッキングされているかを確認することをお勧めします。ちなみにOS毎に下記のようにカウントされる操作が異なりますので、こちらも注意が必要です。

２．プッシュ通知の開封時に任意のページに遷移させる

プッシュ通知は開封すると、デフォルト設定ではアプリが開かれてしまいます。もし開封後に遷移するページ・URLを指定できれば、キャンペーンのご案内や新商品の紹介のページをお客様に提供させることができ、効果的な施策に繋がるでしょう。

これはMobilePush OpenDirectという機能によって、実現することができます。SMCで作成するプッシュ通知毎にURLを指定することができるので、任意のページにお客様を遷移させることが可能です。

OpenDirect機能はSMCのプッシュ通知設定画面で選択できますので、アプリ側での追加設定無しに使えそうに見えますが、この機能もアプリ側のMarketingCloudSDKのメソッドで実装を行う必要があります。

このようなオプション機能は、事前に利用の有無や今後の利用可能性についてMA運用者やビジネスサイドと確認しておくことが重要です。

OpenDirect機能以外にも、プッシュ通知では下記オプション機能が存在します。

• カスタムサウンド（プッシュ通知の受信時にサウンドを再生する機）
• インタラクティブ通知（ボタンコントロールを表示する機能）
• カスタムキー（プッシュ通知毎にメタデータをアプリに送信する機能）

中には実装が必要なものも存在しますので、こちらも使用可否も含めてヒアリングを行っておくと良いでしょう。

３．iOSバッジの更新

iOSではアプリの右上に数値が表示され、新しいプッシュ通知が送られる度に数値が更新される「バッジ」という機能が存在します。

※Androidでも似たような機能がありますが、端末によっては存在しないものもあります。一般的にはバッジはiOSの本機能を指します

こちらの機能もSMCでは使用することができ、Push通知を作成する際にiOS バッジを更新するかといったオプションを選択することができます。基本的には独別な実装なく使用することができますが、既存アプリに組み込みを行う場合は他機能と競合しないかどうか確認する必要はあります。

またiOSバッジに限らず、元々Push通知機能を使用していたアプリに組み込む際は、「MarketingCloudSDK」がPush通知SDKである「Apple Push Notification Service」と「Firebase Cloud Messaging」と競合しないように、設計段階で考慮する必要があります。

以上、SMCにプッシュ通知を導入する際に見落としやすい3つの機能・仕様をご紹介させていただきました。

後から「この機能は使えるはずなのに何で使えないの？」といった事象にならないためには、使用できる機能を把握し、将来的に使いたい機能について担当者へのヒアリングを行い、設計・計画を立てることを推奨しています。