ビジュアルアナリティクスツール「TIBCO Spotfire®」の長期サポートバージョン v12.0LTS を提供開始~TIBCO® Data Virtualizationとの連携強化、コンテナ対応、アクショントリガー機能を実現~
2022年11月1日
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(以下NTTコム オンライン)が国内総代理店として取り扱うTIBCO社のビジュアルアナリティクスツール 「TIBCO Spotfire®」の長期サポートバージョン v12.0LTSを提供開始しました。
「TIBCO Spotfire®」は、データサイエンティストによる高度解析を支援すると同時に、そのデータ分析資産をビジネス現場のアナリストに共有することで、組織全体でのデータ活用を実現するビジュアルアナリティクスツールです。製造業での歩留まり率向上や品質向上、エネルギー業界での予測シミュレーション、小売・流通における売上向上、航空や交通での混雑緩和分析など、ミッションクリティカルな分野で、データサイエンティストと現場のアナリストが連携することで、データ分析を組織全体で活用し成果につなげている多くの企業でご活用頂いています。
LTSバージョンは、一世代前のLTSバージョン以降のバージョンアップの内容をすべて含み、原則として12ヶ月程度に一度リリースされる、長期サポートバージョンです。今回の12.0LTSでは、主として以下の新機能や改善が追加・LTS対応されました。
<Spotfire® 12.0の特徴>
1.TIBCO® Data Virtualization(TDV)との連携強化
TDVとSpotfireを連携し、Spotfireの分析者にTDVの仮想テーブルをデータカタログメニューとして公開することができます。これにより、組織の中の様々なデータソースを安全にエンドユーザに公開し、ユーザ自らが検索し、アクセスし、容易に必要なデータを取得することができます。ビジネスユーザによる多様なデータの活用とデータガバナンスを両立し、データの民主化を大きく推進することができます。
2.コンテナ対応・LinuxですべてのSpotfireサービスを実行可能に
任意のKubernetes クラスタでLinuxを使用して、Spotfire環境をデプロイできるようになります。これにより、必要に応じて計算能力を簡単にスケールアップ・ダウンすることができ、効率的なリソース活用が実現できます。またこれまで、一部のSpotfireコンポーネントはWindowsでの構築が必要でしたが、Spotfireプラットフォームの全てのコンポーネントがLinuxでサポートされるようになりました。
3.アクショントリガー機能
TIBCO Cloud™ Integrationとの連携により、Spotfireユーザは他のツールに移ることなく、データドリブンにアクションを迅速に実行できるようになります。Spotfireのビジュアライゼーションから直接アクションをトリガーするだけで、TIBCO Cloud™ Integration経由で、選択したデータを送信したり、データベースを更新したり、IoTデバイスを制御できるようになりました。
その他にも、データ関数機能の強化、ユニバーサルカラーのカラースキーム追加等、様々な機能、性能、使い勝手の改善を実施しています。
<NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションについて>
NTTコム オンラインは、TIBCOの国内総代理店です。今回強化されたTIBCO Spotfire®の特長を最大限活用し、ビジュアルアナリティクスによるデータサイエンスの企業現場での容易な活用と成果の共有を通じて、お客様企業における、組織全体でのデータ活用をご支援してまいります。
名称: NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
所在地: 〒141-0032 東京都品川区大崎1丁目5番1号 大崎センタービル
代表者: 代表取締役社長 塚本 良江
URL : https://www.nttcoms.com/
<TIBCOについて>
TIBCO Software Inc.は、リアルタイムデータの可能性を解き放ち、より速く、よりスマートな意思決定を可能にします。TIBCOのConnected Intelligence Platformは、あらゆるアプリケーションやデータソースをシームレスに接続し、データをインテリジェントに統合して、リアルタイムに分析し予測します。お客様の最も重要なビジネス上の課題に対するソリューションをTIBCOがどのように実現するかはこちらでご確認ください。
www.tibco.com
※TIBCO、Spotfire、TIBCO Cloud、およびTIBCOロゴは、TIBCO Software Inc.および、またはその子会社の米国およびその他の国における商標または登録商標です。このドキュメントに記載されているその他すべての製品および会社名とマークは、それぞれの所有者の財産であり、識別のために記載されています。
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