[ニュースリリース] 大学のオープン化に関する調査結果 ~MOOCの利用意向が経年的に上昇、講座内で直接的コミュニケーションを望む姿勢が高まる~

2015年11月17日

  NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:塚本 良江、以下NTTコム オンライン) は日本オープンオンライン教育推進協議会事務局長 福原美三教授らと共同で「大学の オープン化に関する調査」を実施いたしました。
  本調査は毎年実施しており、今回は9回目の実施となります。NTTコム オンラインが運営するインターネットアン ケートサービス「NTTコム リサーチ」(旧 gooリサーチ)(*)の登録モニターのうち全年代の方を対象に調査を実施し有効回答者数は1228名でした。

調査結果の詳細:https://research.nttcoms.com/database/data/002002/index.html

<総括>

  インターネット上で公開された講義を閲覧し、さらには「修了証」を取得できるMOOC(Massive Open Online Courses 大規模公開オンライン講座)は昨年から国内でも取り組みがスタートし、その認知度や利用意向率は年々上昇が見られる。学習したい講座として男性は「歴史」の他、「経済学&金融」「ビジネス&マネジメント」等の実務系が、女性は「心理学」をはじめ、「音楽・映画」「栄養学」等の生活密着系に人気が集まっている傾向。国内独自の反転学習(対面学習)を受講したい層は約7割に達し、「分からないことを直接先生に質問できる」等の直接的なコミュニケーションを望む姿勢が高まっている。「勉強するモチベーションが上がる」「自己PRになるから」「就職・就学に有利になるから」等の理由で修了証での認定を今後のアドバンテージにと考える層が目立つ。
  また「MOOC」利用に際して、ネット上で意見交換・質問などをする場を「必要」とする意見が経年比較で年々高まり今年は7割に達し、ネット上でのやり取りを求める声も着実に増加していることから、ソーシャルラーニングとしての必要性が高まってきていることが伺える。

<調査結果のポイント>

(1)MOOC利用意向率は年々上昇、学習場所に自宅や学校、交通機関など様々な場所で活用が進む
  大学の講義をベースとして無償オンライン講座の形で提供され、講義を閲覧して修了者には修了証が発行される大規模公開オンライン講座(MOOC)だが、利用意向率は年々上昇している。利用経験者と意向者を合わせると今回57%と半数以上に達しており、利用意向率が2年前から約5%ずつ増加を続けていることからも、MOOCの今後の成長に対する期待が伺える。
  また、MOOCを主に学習する「場所」として、自宅が61.5%、その他の場所が68.8%で拮抗しており、学校、交通機関、会社など様々な場所で、パソコンの他に、タブレット端末やスマートフォンを利用して学習するスタイルも進行していることが伺える。

(2)MOOCで学習したい講座は男性が「歴史」や実務系、女性は「心理学」や生活密着系が人気
  男性は30,40,60代において「歴史」が、女性は50代までの年代で「心理学」が人気であり、それ以外では、男性は「経済学&金融」「ビジネス&マネジメント」などの実務系、女性は「音楽・映画」「経済・金融学」「栄養学」「歴史」等、幅広く多種多様な生活密着系の講座に人気が集まっている。
  職業別では、会社員や公務員、自営業など就労者には「経済学&金融」の人気が最も高く、パートや学生、主婦などの非就労者には「心理学」「音楽、映画」などの生活系の科目の人気が高い傾向がわかる。「歴史」はどの職種においても上位であり、職業を超えて人気が高いことも特徴として見られる。

(3)MOOC利用時にネット上で意見交換をする場を「必要」とする意見が7割に達し、年々高まる傾向
  日本版MOOC独自の反転学習(対面学習)を受講したい層は約7割と高い割合を示しており、「分からないことを直接先生に質問できる」「参加することで学習へのモチベーションの維持ができる」などの、直接的なコミュニケーションを望む姿勢が高まっていることが伺える。
  また、修了証による認定を必要とする方の理由としては、「勉強するモチベーションが上がる」の他に、「自己PRになるから」「就職・就学に有利になるから」など、今後のアドバンテージにと考える層が目立つ。
  「MOOC」を利用する場合に、ネット上で意見交換・質問などをする場を「必要」とする意見が今回調査では7割に達し、経年比較で年々高まっている傾向が見られる。ネット上でのやり取りを求める割合が着実に増加していることから、ソーシャルラーニングとしての必要性が高まってきていることが伺える。

調査概要

・調査対象: 「NTTコム リサーチ」登録モニター
・調査方法: 非公開型インターネットアンケート
・調査期間: 平成27年9月1日(火)~平成27年9月28日(月)
・有効回答者数:1228名
・回答者の属性:
【年代】男性10代:6.2%、20代:8.6%、30代:8.8%、40代:8.5%、50代:8.6%、60代以上:8.7%
        女性10代:8.1%、20代:8.3%、30代:8.8%、40代:8.5%、50代:8.6%、60代以上:8.4%
【職業】会社員:30%、公務員・団体職員:5.3%、自営業:6.6%、学生:14.2%
        アルバイト・パート:13%、専業主婦・主夫:16.9%、無職:11.9%、その他:2.2%

本調査に関するお問い合わせ先

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
リサーチ&CRM本部

03-4330-8402

research-info@nttcoms.com

https://www.nttcoms.com/