CDPとは？必要性や機能性、マーケティングにおけるメリットを解説

複数のデータソースから顧客1人1人に関して一貫性のある属性や行動データを収集・統合し、管理・分析するデータプラットフォームをCDPといいます。

CDPは「Customer Data Platform」の頭文字をとったもので、日本語で「カスタマーデータプラットフォーム」と呼ばれる場合もあります。CDPに利用される情報は、年齢や性別などの属性データから、Webサイトやアプリ上での行動を分析した行動データまで広範囲にわたる情報です。

CDPの導入によって顧客情報をさらに深く理解するとともに、幅広い活用が可能になるので、Web広告やマーケティング活動には必須の存在といえるでしょう。

CDPと同様にデータの収集・分析を行うプラットフォームとして、DMP・CRMが存在します。よく似ている3つのツールには、どのような違いがあるのでしょうか。ここでは、CDPとDMP・CRMの違いを解説します。

CDPとDMPの違い

DMPは、「Data Management Platform（データ マネジメント プラットフォーム）」の略で、Web上に蓄積されたさまざまなデータの管理を行うプラットフォームです。DMPは扱うデータの種類によってパブリックDMPとプライベートDMPの2つに分けられます。

一見、CDPと同じに思えるDMPですが、どのように異なるのか、それぞれの種類ごとに解説します。

パブリックDMPとの違い

パブリックDMPは「オープンDMP」とも呼ばれ、CDPが自社のデータを対象とするのに対して、「サードパーティデータ」を管理するためのDMPです。サードパーティとは「第三者」を意味し、公的機関やデータ提供企業などを指します。これらが保有しているユーザー情報やWebサイト上での行動履歴など、自社では収集していない外部データがサードパーティデータです。

基本的に一般公開されている情報のため、個人特定は難しいものの年齢や性別による傾向を分析する際などに有効です。サードパーティデータは、情報量が多いため、主に新規顧客獲得や広告運用などに利用されます。

プライベートDMPとの違い

プライベートDMPは自社が収集するデータである「ファーストパーティデータ」を利用して顧客1人1人の行動分析を行うDMPです。プライベートDMPは主に、既存顧客や見込み客へのマーケティング施策に利用されます。パブリックDMPと異なり、プライベートDMPの情報は他社への公開や共有は行われません。

基本的にCDPとプライベートDMPはほぼ同じ意味で用いられます。ただ、プライベートDMPでは、社内データと外部情報を組み合わせて活用するケースなども含まれており、CDPよりもさらに広義の意味をもっているのが特徴です。

CDPとCRMの違い

CRMは、顧客情報の収集・管理による関係性の維持・向上を目的として使用されるツールです。「Customer Relationship Management（カスタマー リレーションシップマネジメント）」の略で、日本語では「顧客関係管理」や「顧客関係性マネジメント」などの意味があります。

CDPと同様に顧客1人1人の情報分析を行うものの、CRMの場合は、データ収集とメール配信機能などに特化したものが多く、特定の顧客と企業のインタラクション（相互作用）管理を重視しているのが特徴です。

CDPでは、既存顧客以外のデータも扱うとともに、他のツールとの連携も想定しているため、顧客やプラットフォームと企業とのインタラクション全体を把握するのに適しているといえるでしょう。

ここからは、近年、マーケティングにおいてCDPの重要性が高まってきた背景について解説します。

購買行動の多様化

CDPが重要と考えられるようになった理由の1つが、顧客の購買行動の多様化です。従来は商品を購入する際、実店舗に足を運ぶのが普通だったところ、現在では、インターネットを利用する方法が主流になってきました。以前よりもリアルでの顧客との接点が少なく、相手がどのような人なのか、どういった好みがあるのか、などの顧客理解が難しくなっています。

さらに、使用するデバイスやプラットフォームの多様化に伴い、チャネルやタッチポイントも増加しており、収集したデータの連携が難しくなるデータのサイロ化も問題です。そのため、CDPのように顧客データを一元的に収集・分析できるツールが必要とされています。

One to Oneマーケティングの隆盛

One to Oneマーケティングが隆盛してきたのもCDPの必要性が高まってきた要因の1つです。One to Oneマーケティングとは、1人1人の顧客の購買行動からニーズを読み取り、それぞれに対応した最適なマーケティングを行う手法です。

現在では、テレビなどを利用したマスマーケティングが以前ほどの訴求力を持たなくなってきています。つまり、従来の画一的な顧客ニーズに応えるマーケティングでは効果が低下しており、ユーザー1人1人に合った施策が求められているのです。One to Oneマーケティングを行うには、第一に顧客データの収集・分析が重要となり、情報管理に使用されるCDPの必要性も高まっています。

サードパーティデータの規制

CDPが注目されるようになった背景として、サードパーティデータの利用に関する規制があげられます。サードパーティデータは、情報が消費者の意図しない形で企業に利用されてしまう点が問題視されており、個人情報保護の観点から、ヨーロッパやアメリカを中心に規制の動きが進んでいます。

Googleでは2024年から一部のChromeユーザーでサードパーティcookieを無効にすると発表。Appleも2020年3月からウェブブラウザ「Safari」でサードパーティcookieを完全にブロックするのがデフォルトになりました。

こうした規制は今後も進展していくとみられ、自社の保有するファーストパーティデータやゼロパーティデータ（広告主のオファーなどと引き換えに、ユーザーが積極的に共有を行う個人データ）が重要視されるとともに、CDPの必要性も高まってきています。

サードパーティデータの取得方法やトラッキングについて、さらに詳しく知りたい方は、こちらの記事もご覧ください。
トラッキングとは？活用のメリット・追跡方法・危険性や今後の潮流を解説

効率的なデータ活用を可能にするため、CDPに備わっているデータの収集・統合・分析の3つの機能について解説します。

データの収集

1つ目の機能であるデータ収集では、顧客の属性や趣味嗜好、Web上の行動履歴など、さまざまなデータの収集が可能です。例えば、Webサイトでの購入した商品や買い物かごに入れた商品、申込履歴など、アクションログを細かく可視化でき、ユーザーの好みや関心度の分析に活かせます。

また、実店舗のPOSデータなどオフラインの情報をアップロードして活用できるCDPもあり、OMO（オンラインとオフラインの融合）やO2O（オンラインからオフラインへの購買活動の促進）の戦略を構築する企業にとっても有効といえるでしょう。CDPは複数のタッチポイントからあらゆるデータを収集できるため、多様な分析を可能にし、従来よりもデータ活用の範囲を広げてくれます。

タッチポイントについて、さらに詳しく知りたい方はこちらの記事もご覧ください。
タッチポイントとは？増やすことの効果や設計方法・強化の仕方を解説

データの統合

収集したデータを顧客IDと紐づけて、ユーザー1人1人のデータとして統合する機能です。複数の情報元を連携させて、1人のユーザーの氏名や年齢、メールアドレス、行動履歴などを統合すれば、より詳しい顧客情報の作成・管理ができます。

散らばっていたデータが集約され、より詳細な情報を把握できるようになるため、広告配信やレコメンドの精度向上につながります。例えば、通販サイトと実店舗での購入履歴からユーザーの趣味嗜好を分析してDM配信に役立てるといったアプローチも考えられるでしょう。

なかには、サードパーティデータをもとに、自社システムに登録されていない情報を推測・補完できる機能をもったCDPもあります。

データの分析

収集・統合した顧客データを分析できるCDPの機能です。ユーザー個人に紐づけて統合したデータを利用し、自社商品・サービスに興味をもつ顧客の情報を詳細に分析していけば、1人1人のニーズや趣味嗜好に応じたアプローチが可能になります。

年齢や性別、居住地域などの属性だけでなく、購入履歴や検索結果など細かな行動データから分析して個別に戦略を立てられます。そのため、大まかなセグメントごとに対する施策よりも効果が出やすくなるでしょう。

CDPを導入すれば従来のマーケティング手法にはない、さまざまなメリットが実現可能です。CDPの利用で得られるメリットについて解説します。

顧客データを一元管理できる

顧客データを一元化して管理できるのが、CDPがもつ大きなメリットです。インターネットの発達により、実店舗だけでなく、WebサイトやSNS、アプリなど、集客するチャネルは多様化しました。

その結果、顧客データの量は増加しましたが、うまくデータを統合できず、効果的に活用できないケースが多くなっています。CDPを活用すれば、あらゆるユーザー情報を一元管理でき、顧客データの管理・分析・活用を効率化。現在よりも効果的なマーケティングアプローチが可能になります。

顧客を深く理解できる

CDPを利用すれば、顧客行動を今よりも深く理解できるメリットもあります。顧客のニーズや趣味嗜好を把握するには、十分なデータ量を収集し、分析の精度を高める必要があります。CDPであれば、多くのデータを集めるだけでなく、統合して活用できるため、より正確な顧客ニーズの把握が可能になるのです。

リピート率やキャンペーン効果の向上、離脱率の改善などにつながるため、結果として、1人の顧客が企業にもたらす利益である「LTV（Life Time Value：顧客生涯価値）」向上に結びつきます。さらに、顧客データの分析に優れたツールと連携させれば、よりCDPの効果を高められます。

One to Oneマーケティングが実施できる

One to Oneマーケティングを実現できるのもCDPを導入するメリットの1つです。CDPを利用すれば、顧客ごとに最適なタッチポイントやマーケティング手法が可能になるため、購買意欲の醸成やリピートの促進、購入単価の向上など、さまざまな目的に活用できます。

逆にCDPの導入がなく、データの収集が十分に行えていなかったり、集めてもバラバラに管理している状態だったりする場合は、同じ内容のコンテンツや必要のない広告などを配信してしまう恐れがあり、満足度の低下や顧客離れにつながってしまうかもしれません。
CDPの活用により、1人1人の顧客に対して、質・量ともに最適なアプローチが可能になるのです。

リアルタイムにデータ分析ができる

CDPのなかには、リアルタイムでの動的な顧客データ処理を行い、最適なアプローチを実現できるものもあります。例えば、リアルタイムな行動データに基づいておすすめ商品を表示したり、カートに入れたまま忘れている商品があることを通知したり、顧客が求めているレスポンスを提供したり、などといったアプローチが考えられるでしょう。

また、タグやAPIを用いて各種ツールと連携させれば、CDPによる顧客データをさらに多様な方法で活用可能です。通常のCDPが蓄積したデータを活用するのに対して、リアルタイムCDPでは、現在進行形の顧客データを使って購買行動へ働きかけるのが特徴といえます。

企業全体でデータ活用を効率化できる

部署間での情報共有を容易にし、企業内でのデータ活用を効率化できるのもCDPのメリットです。収集したデータや分析結果、施策の効果など、ツールを介して会社全体で共有すれば、さまざまな部署で活用できるようになるため、業務の効率化やマーケティングの効果向上に役立ちます。

各部署での認識を統一できるため、社内での齟齬を解消して、意思疎通がやりやすくなるでしょう。また、部署間だけでなく、複数の事業を横断してのデータ活用が可能になり、企業全体でより効果的なデータ活用を実現できます。

実際にCDPをマーケティングに利用する際の導入からデータ取得、分析までの活用フローについて解説します。

CDPの設計

はじめに、導入の目的や目標を具体的に決めてCDPの設計を行います。現状の課題の洗い出しや実現したいマーケティング戦略への活用イメージなど、できるだけ明確に定めて、必要なデータの選択を行うのが重要です。

単に情報を集めるだけでは、いくら統合や分析を行っても、データを有効活用できずにCDPが意味をなさなくなる恐れもあります。CDP導入の際は、自社がどのような課題をもっており、ツールを利用してどのように問題を解決していくのかを明確にしてから詳細な設計に移行しましょう。

データ取得の設計や実装

具体的な目標が定まったら、現在社内で保有しているデータの整理や収集データの決定、基盤システムとの連携など、データの要件定義を行います。

次に、連携するデータベース、テーブル格納設計やデータ間のリレーション設計、連携する既存システムや外部ツールの仕様確認など、詳細なデータ取得設計を進めていきましょう。

続いて、タグやSDK・APIの実装、マッピングテーブル、ログテーブル、マスターテーブルなどの構築といったデータ取得の実装・構築を行います。

データのインポートや加工・変換

データ取得の設計や実装ができたら、期間や条件などを決めて実際にデータのインポートと取得の自動化を行うのですが、データを適切に加工・変換する必要があります。

データは取得した状態だとデータレイクと呼ばれる生データで、そのままだと管理や分析が困難なため処理が必要です。集めたデータは目的に応じて加工・整形して構造化し、「データウェアハウス」を構築します。

さらに、データを特定の目的に利用できるよう、属性情報や行動情報を顧客と紐づけたデータテーブルである「データマート」の構築を行います。これら一連の作業により顧客の状態を可視化でき、マーケティング施策に活かしやすいデータにできるでしょう。

マーケティングツールとの連携

データマートの構築により、データを利用しやすい状態が整ったら、次はMAツールやCRMツール、BIツールなど、活用する外部ツールと連携を行います。それぞれの連携方法に従って作業を進めてください。連携時には、情報共有の頻度や更新タイミングなどの設定もしておくとよいでしょう。また、各ツールに不足データがないか確認するのも大切です。

追加データがあるほうが便利であれば、新たに情報を取得できるよう設定を行います。各ツールで統合データが可視化できたら、具体的な施策の立案を進めていきましょう。

続いては、実際に自社でCDPを導入し、活用していく際の注意点について解説します。

自社に適したCDPを選定する

導入の際は、自社の活用目的に応じたCDPを選定するのが重要です。ひとくちにCDPといってもツールによって機能が異なり、実行できる施策も変わってきます。また、導入時にかかる費用等についても検討が必要です。

はじめに目的を明確にしたうえで、以下のような点を考慮してツールを選定します。

• 求められる機能がそろっているか
• 中長期の利用に堪えられるコストか
• 独自システムとの連携に問題はないか
• 社内で使いこなせるリソースがあるのか

さまざまなケースを想定し、適切なCDPを選定してください。

セキュリティリスクを認識しておく

CDPを活用すると、データの一元管理により顧客の個人情報がより詳細になるため、漏洩時の被害に対するリスクが増加してしまうデメリットがあります。通常、CDPには強固なセキュリティ対策が施されているものの、過信は禁物です。

導入の際は、プライバシーポリシーや規約の改定などセキュリティ強化を検討するとともに、利用者である従業員全員が責任感をもって運用していく必要があります。

相乗効果を生み出すツールと連携させる

CDPは、単体でも情報の収集や分析が可能ではあるものの、より高度な解析やマーケティング施策の立案には他のツールとの連携が必要です。分析の高度化や社内でより扱いやすい形で可視化したい場合には、専用のデータ分析ツールなどの導入を検討するとよいでしょう。

多くのCDPは、MAツールやCRM、レコメンドエンジン、LPOツールなど、さまざまなツールとの連携が可能です。たとえば、メールマーケティングに活用するなら、CRMやMAツールの導入を検討してみてください。

Mixpanelを活用すると、CDPで収集したデータをうまく活用できない、分析を成果につなげられないといった場合などに有効な行動データ分析ツールです。

集めたデータを統合・管理するとともに、多様な手法で解析し、見やすいデータとして可視化。担当者ごとのダッシュボードを作成してマーケティングに活用できます。さらに、外部データベースやマーケティングツール、広告測定ツールなど、他のツールともシームレスな連携が可能。自社の商品・サービスを選んでくれるロイヤルユーザーの創出に貢献します。

「Mixpanel」で利用できる主な分析機能は以下の通りです。

• インサイト分析：現在のトレンドと過去の結果を比較・分析し、必要なデータをすばやく視覚化できる
• フロー分析：パワーユーザーとその他ユーザーの違いを明確化し、ユーザ体験の最適化ができる
• ファネル分析：リアルタイムにファネルを構築し、ユーザーの属性や行動ごとに分類し、コンバージョン率の高いユーザー層を把握できる
• リテンション分析：ユーザーが再訪する頻度を可視化し、グループごとの定着率の比較や解約原因の特定ができる
• コホート分析：行動データや属性からグループ化し、異なるグループの行動と比較できる
• シグナル分析：特定のコホートと各イベントの関連度をAIが分析し、最適なアクションを提案する
• インパクト分析：新機能のローンチなどがユーザー行動に与える影響を確認し、ローンチの成功具合を把握できる
• ダッシュボード：リアルタイムで更新される製品の主要パフォーマンス指標を1ヶ所でモニターできる

次に、「Mixpanel」を導入した企業様の事例をご紹介します。

導入事例1｜Sansan株式会社 様

法人向けの営業DXサービスを提供しているSansan株式会社様は、サービスのLite版を海外展開するにあたって、低コストでのユーザー分析と利用促進の仕組み構築を目指し「Mixpanel」を導入。

選定の決め手になったのは、イベント計測から顧客リストの管理を1つのツールで行える点や洗練されたUIなどでした。ツール上でのフィルタリングによるデータ絞り込みや属性付与が簡単に行えて、多彩かつ詳細なデータをスピーディに収集できるのが「Mixpanel」の魅力です。

導入後は情報収集が容易になり、データ分析のスピードが体感で5～10倍に向上。現在はABテストなどにも利用されています。

導入事例：Sansan株式会社 様

導入事例2｜Grabr 様

アメリカのサンフランシスコに本社を置くGrabr様は、旅行者と旅行先のユーザーをつなぐマーケットプライス運営企業です。アメリカをはじめとする幅広い地域で利用されています。

「Mixpanel」を導入し、以下のように活用しています。

• リピートユーザーの購買行動を分析し、パターンごとにセグメント化
• 離脱ポイントの発見により開発コストを最小限に抑えながら改善
• 地域ごとの人気商品やユーザー行動を分析してマーケティング最適化に活用

結果、売上が117倍に増加し、さらに、既存ユーザーからの友人紹介登録が2倍に増加しました。

導入事例：Grabr 様

複数のチャネルから顧客1人1人のデータを収集・分析できるCDP。バラバラだった情報を一元化し、データ活用を効率化できるため、マーケティング施策の立案に効果的なプラットフォームとなっています。CDPを導入する際には、自社の目的に合うツールを選定することが重要です。

「Mixpanel」は顧客の行動データを収集・分析・可視化し、効果的なマーケティング施策の立案に貢献する分析ツールです。各種ツールとの連携にも対応しているため、さまざまな企業のニーズに応えられます。

CDPを利用してマーケティングを効率化したいとお考えの企業様は、ぜひ「Mixpanel」の導入を検討してみてください。

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