福祉の現場にビデオ通話を導入しよう！介護施設に導入するメリットと選び方を解説

スマートフォンやパソコンを通して離れた場所にいる相手と会話ができるビデオ通話は新型コロナウイルス感染症の流行をきっかけに、あらゆる場面で活用されるようになりました。これは介護施設をはじめとする福祉の現場も例外ではなく、オンラインで面会を行うケースも増えています。

この記事では、介護施設にビデオ通話を導入するメリットや実現するためのツール、その選び方などについて解説します。

福祉の現場で増えているオンライン面会とは？

福祉の現場では、近年オンライン面会を導入する施設が増えています。オンライン面会とは、対面で行う従来の面会とは異なり、インターネットを介して非対面で行う面会のことです。

オンライン面会はパソコンやタブレット、スマートフォンなどでビデオ通話サービスを利用して行うことが一般的です。面会のために施設まで足を運ばなくても、相手の顔を見ながら会話ができます。

オンライン面会について詳しくは以下の記事をご覧ください。

関連記事：オンライン面会のメリット・注意点は？病院・介護施設事例と利用アプリ

介護施設にビデオ通話を導入するメリット

介護施設にビデオ通話を導入してオンライン面会を行うと、次のようなメリットが期待できます。

• 気軽に家族や友人と会話することができる
• 顔が見えることで顔色や表情が伝わる
• 感染症対策になる

それぞれ詳しく解説します。

気軽に家族や友人と会話することができる

通常の面会では、面会者が特定の時間に施設まで足を運ばなければなりません。しかし、ビデオ通話を導入してオンライン面会が可能になれば、家族や友人が自宅からでも気軽に面会ができるようになります。

仕事や家事などでなかなか時間を作りにくい人、遠方に住んでいる人にとっては大きなメリットでしょう。入所者にとっても、好きな時間に家族や友人と会話をしやすくなり、ストレス軽減につながります。

顔が見えることで顔色や表情が伝わる

電話でも連絡を取ることはできますが、声だけのコミュニケーションには限界があります。実際に顔が見えるビデオ通話の方が、相手の状況がわかりやすいでしょう。相手の顔色や表情を実際に見ることで、体調の変化などにも気付きやすいです。

また、体調によって言葉を発しづらい入所者の場合は声だけのコミュニケーションは難しいですが、ビデオ通話なら顔を見ることで双方がコミュニケーションを取りやすくなるでしょう。

感染症対策になる

新型コロナウイルス感染症やインフルエンザなどは、面会でのコミュニケーションをきっかけに感染する可能性があります。しかし、ビデオ通話なら相手と接触せずにコミュニケーションを取ることが可能です。免疫力が下がっている入所者であればとくに、非接触のコミュニケーションは感染症を防げる点で大きなメリットでしょう。

施設側にとっても、クラスター（集団感染）を防ぐための対策として有効です。安全性を確保するためにも、ビデオ通話の導入はメリットがあります。

居宅介護支援にもビデオ通話は有効

居宅介護支援とは、介護支援専門員（ケアマネジャー）が、介護を必要とする人に対して心身の状況や生活環境、希望などに沿って自宅で適切な介護サービスが受けられるよう介護サービス計画（ケアプラン）を作成・提供するサービスです。

これまでの居宅介護支援では月に1回ケアマネジャーが利用者宅を訪問し、モニタリングを行うことが義務付けられていました。しかし、2024年度の介護報酬改定により、情報通信機器を使ってモニタリングを実施することが可能になっています。そのため、居宅介護支援にもビデオ通話は有効です。

ケアマネジャーは全国的に不足しているため、ビデオ通話の導入によって業務の効率化や負担軽減につながることが期待されます。

ビデオ通話を実現するツールとは？

では、実際にビデオ通話を実現するにはどうしたらよいのでしょうか。ビデオ通話を行うには、一般的にツールを使用します。ツールには主に次の2種類があります。

• ビデオ通話アプリ
• テレビ電話

それぞれの特徴について解説します。

ビデオ通話アプリ

ビデオ通話アプリとは、パソコンやスマートフォンにインストールして利用するビデオ通話用のアプリケーションです。代表的なものとしてはZoomやSkypeなどがあり、利用したことがある人も多いのではないでしょうか。

ビデオ通話アプリの使用には通信料が発生するものの、アプリ自体は無料で利用できるものが多くあります。そのため、料金を気にせずにビデオ通話を行えます。ただし、無料プランでは接続時間が制限されている場合があるので注意が必要です。

また、複雑ではないもののインストールや初期設定が必要となる場合もあるため、ITツールの操作に慣れていない人に対してはフォローが必要になるかもしれません。

テレビ電話

テレビ電話専用の機器を利用してビデオ通話を行うこともできます。スマートフォンなどとの契約とは別に事業者と契約を行い、専用の機器を設置して利用します。そのため紛失するリスクがなく、スマートフォンよりも画面が大きく操作しやすいことがメリットです。一方で高価格であることや、設置する場所が必要といったデメリットもあります。

また、スマートフォンに標準搭載されているテレビ電話機能を利用してビデオ通話を行うこともできます。基本的には特別な設定や追加の契約をする必要はないため、使用しているスマートフォンでそのまま気軽に利用できるでしょう。

介護施設向けのビデオ通話の選び方

ビデオ通話を実現するツールにはさまざまな種類があるため、どれを選べばよいか迷ってしまうかもしれません。介護施設でビデオ通話を導入する場合は、次のポイントを意識しましょう。

• 簡単に操作できるか
• 事前の準備が簡単か
• 複数の端末で利用できるか
• 費用対効果は適切か

それぞれ詳しく解説します。

簡単に操作できるか

介護施設の入所者やその家族など、さまざまな人が利用するため、まずは簡単に操作できるかどうかが重要です。高齢者やITツールに慣れていない人など、あらゆる人が問題なく操作できるかを必ず確認しましょう。導入前に一度試してみて、直感的に操作できるか、わかりにくい操作がないかを確認しておくことがおすすめです。

事前の準備が簡単か

事前にアプリのインストールやアカウント登録などの設定が必要な場合、その操作が難しければ途中で挫折してしまう人が多くなる可能性があります。導入前に必要な作業や設定、操作画面のわかりやすさなどを必ずチェックしておきましょう。なるべく事前準備の少ないものを選ぶと、利用者の負担が少なくなるためおすすめです。

複数の端末で利用できるか

パソコンだけでなく、スマートフォンやタブレットなどの複数の端末で利用できるかどうかも重要なポイントです。さまざまな端末に対応していれば、利用者の家族や知人は自宅だけでなく職場や外出先からでもビデオ通話ができます。場所や時間の制約がなくなるため、よりオンライン面会を実施しやすくなるでしょう。

費用対効果は適切か

ビデオ通話を行うツールは一部の機能が無料のものもありますが、すべての機能を利用するには有料となるケースが多いです。有料版は多くの機能を利用でき利便性が向上しますが、実際に使わない機能が多ければ費用対効果は高くありません。無料版の機能しか使わない場合は、無料版でも十分です。

まずはどのような機能が必要なのかを洗い出し、費用対効果が適切なツールとプランを選択しましょう。複数のツールの機能と費用を比較して検討してみることもおすすめです。

介護施設のビデオ通話にはアプリ・アカウント不要のビデオトークがおすすめ

介護施設にビデオ通話を導入すれば、オンライン面会が可能になります。従来の面会と違い場所や時間の制約が少なくなるため、家族や友人と話せる機会が増え、入居者のストレス軽減につながるでしょう。

ビデオ通話を実現するには、ツールを利用することが一般的です。ツールにはさまざまな種類がありますが、操作性や事前準備の必要性、対応する端末の種類などを比較して選ぶとよいでしょう。また、費用対効果が適切であるかどうかも重要なポイントです。

NTTコム オンラインが提供する「ビデオトーク」は、パソコンとスマートフォンに対応したビデオ通話ツールです。SMSに届いたURLをワンタップするだけでビデオ通話を開始できるため、専用のアプリのインストールやアカウント登録は必要ありません。面倒な事前準備は不要で、誰でもすぐに使い始めることができます。

録画録音、カメラ撮影送信、テキストチャットなどの便利な機能も搭載されているうえ、誰でも使いやすい直感的な操作性が魅力です。介護施設へのビデオ通話導入を検討されている場合は、ぜひ「ビデオトーク」を試されてみてはいかがでしょうか。