2024/08/02
ソーシャルリスク対策
起用タレント(芸能人)がSNSで炎上するリスクとは?有効な対策を解説
SNSマーケティングにおいて、タレント(芸能人)の起用は強力なプロモーション手段です。しかし、近年タレントによるSNSの炎上事件が頻発し、企業にとって看過できないリスクとなっています。そのため、タレント(芸能人)を起用したSNSマーケティングを検討されている方は事前の対策が重要です。
本記事では、SNSにおける炎上リスク対策の重要性を踏まえた上で、起用タレントがSNSで炎上するリスクや実際に起こった炎上事例、SNS炎上を未然に防ぐ方法について解説します。タレントを使ったSNSでのPRを検討している方は、ぜひお読みください。
- 起用タレント(芸能人)のSNS炎上対策をしなかった場合、ブランドイメージの低下や売り上げの減少を引き起こす可能性もある
- 近年はYouTubeでの発言が炎上してコンテンツ削除に発展したり、過去のインタビューでの発言が炎上して辞任につながったりするケースも発生している
- 起用タレントのSNS炎上を予防するためには、バックグラウンドチェックやリスク管理条項の設定が必要不可欠
起用タレント(芸能人)のSNSでの炎上リスク対策が重要になっている
世代や国籍に関係なくSNSが広く普及している現在、タレント(芸能人)が日常の発信やプロモーションでSNSを利用することも一般的になっています。SNSは多くのユーザーが存在するうえ、情報拡散力やリアルタイム性に優れているため、ビジネスツールとしても非常に有用です。
一方、SNS内においてタレントの不適切な発言が炎上するケースも増加しています。それに伴い、タレントを起用する企業のリスクも高まっている状況です。
このようにSNSは炎上の火種を抱えていることもあり、被害を防ぐための対策が求められています。
企業が起用タレント(芸能人)のSNS炎上対策をしないリスク
起用タレント(芸能人)のSNS炎上対策をしなかった場合、以下のようなリスクが発生します。
- ブランドイメージの低下
- 売り上げの減少
- ステークホルダーからの信頼の失墜
リスクの影響や企業が懸念すべきポイントも解説します。
ブランドイメージの低下
プロモーションに起用したタレント(芸能人)の活動や言動は、企業のブランドイメージとリンクする傾向があります。タレントのイメージが良いほど高いプロモーション効果を誘発できますが、不祥事が起こるとブランドイメージも低下してしまうため、良くも悪くも密接な関係です。
SNSの炎上は悪気がなくても起こり得るので、思わぬタイミングでブランドイメージが低下する可能性もあります。
ブランドイメージはじっくり時間をかけて醸成するものであり、一朝一夕で高めることはできません。一度失墜したイメージの回復には多大な時間とコストがかかるため、企業にとって多大な損失と言えるでしょう。
売り上げの減少
起用タレント(芸能人)のSNS炎上によって企業のブランドイメージが低下した場合、商品の不買運動やサービスの解約につながってしまう可能性もあります。実際、炎上騒ぎがきっかけとなって不買運動に発展したケースもあるため、十分に注意しなければなりません。
不買運動や解約は売り上げの減少だけではなく、株価の低下や店舗の閉店などを招く恐れもあるため、企業にとっては対策が欠かせないリスクと言えるでしょう。
ステークホルダーからの信頼の失墜
起用タレント(芸能人)のSNSが炎上すると、あらゆるステークホルダー(企業の利害関係者)からの信頼を失ってしまう可能性があります。商品やサービスを購入してくれる顧客はもちろん、業務に直接かかわる従業員や取引先との関係も悪化しかねません。
ステークホルダーからの信頼を失った場合、顧客の減少や従業員の辞職、取引先からの契約解除などに発展するおそれがあるので、今後の事業成長に悪影響が生じてしまうことも考えられます。
【対策に役立つ】タレント(芸能人)がSNSで炎上した事例
SNSでのPRにタレント(芸能人)を起用する場合、あらかじめ過去の炎上事例をチェックしておくことも大切です。炎上の原因や巻き込まれた企業の対応内容を学べば、自社が講じるべき対策のヒントを得ることができます。
YouTubeの発言で炎上した事例
あるタレントが自身のYouTubeチャンネルで差別的な発言を行い、SNS炎上に発展した事例です。多くのSNSユーザーや著名人から批判が殺到し、本人がライブ配信で弁明を行うものの、さらなる大炎上が巻き起こり、最終的に謝罪動画をアップする事態になりました。
このタレントを起用していた企業は炎上騒動を受けて、自社商品の販促ページからタレントの画像・動画をすべて削除しました。しかし、削除にあたって説明・謝罪が一切なかったため、消費者から「知らぬ存ぜぬで逃げ切ろうとしている」と批判され、企業自身も炎上してしまう事態に陥っています。
過去の発言が炎上した事例
有名ミュージシャンが国家プロジェクトに携わった際、数十年前のインタビューにおける問題発言がSNSで取り上げられ、炎上騒動が起こった事例です。国家プロジェクトへの参画基準が疑われるような発言内容だったこともあり、メディアでも頻繁に報道されていました。
本人はSNS上で謝罪文を掲載したものの、国家プロジェクトの担当者を辞任することには触れていなかったこともあり、批判や怒りの声は収まらず最終的に自ら辞任しています。
インタビューに対する炎上は過去にも発生していましたが、、その際に謝罪をしていなかったため、今回の大炎上につながったとの見方もあります。
起用タレント(芸能人)のSNS炎上を未然に防ぐ方法
起用タレント(芸能人)のSNS炎上の対策としては、以下のような方法があります。
- 起用前にバックグラウンドチェックを行う
- 契約書にリスク管理の条項を設ける
- タレント(芸能人)と事前に打ち合わせを行う
- ソーシャルリスニングを行う
方法の流れや注意点についても解説します。
起用前にバックグラウンドチェックを行う
リスクの高いタレント(芸能人)を起用しないためには、起用前のタイミングで「バックグラウンドチェック」を実施する必要があります。
バックグラウンドチェックとは、採用候補者の過去や身辺に問題がないか調査することです。学歴や職歴はもちろん、反社とのつながり・犯罪歴・民事訴訟歴・破産歴といった部分も入念にチェックします。
具体的な方法としては、検索エンジンやSNSでの関連ワード調査、過去に発行された新聞記事や雑誌記事の調査が挙げられます。また、広告代理店が注意すべきタレントのリストを作っているケースもあるため、そちらに相談するのも一案です。
自社での調査が難しい場合、専門の調査会社に依頼することも検討しましょう。
契約書にリスク管理の条項を設ける
タレント(芸能人)をプロモーションに起用する場合、契約内容にも注意したいところです。契約書を交わす際にリスク管理の条項を設けることが、SNS炎上の予防につながります。
例えば、契約期間中における具体的な行動や発信にルールを設定したり、契約違反時に損害賠償などのペナルティ条項を盛り込んだりすれば、炎上のリスクおよび炎上発生時のリスクを抑えることが可能です。特に炎上発生時は企業が大きな損失を被りやすいこともあり、損害賠償の金額は高額になりやすいので、炎上につながる行動や発言の抑止力として期待できます。
また、契約書を作成する際は、法律の専門家と連携したうえで、タレント(芸能人)側と十分に協議しましょう。契約を締結した後も、社会情勢やSNS環境の変化に応じて定期的に見直し、更新することも大切です。
タレント(芸能人)と事前に打ち合わせを行う
起用タレント(芸能人)とSNSでの発信やコンテンツの内容、プロモーションの方向性について綿密に打ち合わせを行うことで、炎上のリスクを抑制できます。単に過激な発言や非常識な行為を控えるよう伝えるだけではなく、その理由やリスクにも言及することが大切です。
炎上につながりやすい発言例としては、以下のような内容が挙げられます。
- 年収や資産に関する内容
- 他人を見下すニュアンスが含まれる内容
- 政治的・宗教的な内容
また、正確性に乏しい根拠のない情報発信も炎上に発展しやすいため、タレントに控えるよう伝えましょう。
ソーシャルリスニングを行う
リスクの低いタレント(芸能人)を採用したい場合、ソーシャルリスニングを活用したバックグラウンドチェックも実施したいところです。
ソーシャルリスニングとは、SNS上の投稿を収集・分析するマーケティング手法です。タレント(芸能人)本人の投稿に加え、一般ユーザーが抱くイメージなども素早く把握できます。また、起用後も定期的にモニタリングすることで、問題が大きくなる前に対処することが可能です。
ソーシャルリスニングを効果的に実施することで、タレント起用によるSNSマーケティングの成功確率を高めることができるでしょう。
ソーシャルリスニングとは|意味や分析方法の解説と導入事例を紹介!
起用タレント(芸能人)のSNS炎上対策に役立つ「Buzz Finder」
起用タレント(芸能人)のSNS炎上対策に取り組む場合、ソーシャルリスニングを効率化できるツールの導入がおすすめです。
Buzz Finderは、企業の炎上対策に役立つ分析ツールです。X(旧Twitter)の投稿をリアルタイムで収集でき、炎上発生によってツイート数が急増した場合、炎上の原因となった投稿を即座に検出し、アラートメールで通知します。
ほぼリアルタイムで異変を知らせてくれるため、炎上に伴う入電やお問い合わせに対し、前もって対策を講じることが可能です。
FacebookやInstagramなど、X(旧Twitter)以外のSNSにもご要望に応じて対応しています。
また、前日のツイート量や概要などを日報で届ける「デイリートピックメール(特許技術)」や、ツイートしたユーザーの背景を把握できる「関連語分析」など、炎上対策以外の機能も豊富に搭載しています。
導入事例|情報通信サービス業 様
ある情報通信サービス業様では、広報部門から「炎上時にSNSの反応を考慮しメディア対応に備えたい」という要望が出ていました。それに伴い、お客様センターからも「炎上時の入電影響を先回りして把握したい」という訴えがありました。
Buzz Finderを導入した結果、広報部門はリスク通知とレポートがスピーディーになり、メディア対応の品質が向上。さらに、迅速なプレスリリースが可能となっています。
また、お客様センターにおいても、日報でSNSの反応を定点監視することで、変化への対応力が向上したため、万が一の事態が起こってもスムーズな問題解決を実現しやすくなっています。
起用タレント(芸能人)のSNS炎上には対策が必須
SNSでのPRに有名なタレント(芸能人)を起用すれば、多くのユーザーを巻き込みながら商品やサービスの魅力を伝えることができます。しかし、タレントの素行や過去に問題があると、SNS炎上のダメージが起用元の企業まで波及する可能性もあるので、事前にきちんと対策を講じましょう。
SNS炎上対策に取り組む際は、ぜひBuzz Finderの導入をご検討ください。アラートメールやトレンド分析をはじめ、対策に役立つ機能が揃っています。
また、NTTコムオンラインでは、ソーシャルリスクの対処事例やレポートに関する資料も提供しているので、こちらも併せてご確認ください。
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