2020/08/06
集客・販促
集客のために、販促アプリの導入を検討している企業は少なくないでしょう。販促アプリは、顧客にお得な情報を紹介したり、継続利用を促したりするためのツールとして、多くの企業に利用されています。
そこで、ここでは飲食店が販促アプリを導入したら、売上アップに繋がるかどうかを紹介していきます。アプリはスマホさえあれば簡単にダウンロードできるので、顧客にも浸透させやすいでしょう。
時代に合わせて、顧客の購買行動は変化しています。スマートフォンやPCが普及したことで、店の評価やキャンペーン情報を手軽に調べられるようになりました。そのため、インターネットで綿密に調べてから、サービスや商品を購入する人が増えているのです。
各業界では、顧客の購買行動の変化を受け、急速なデジタル化が進んでいます。飲食店も例外ではなく、販促アプリに力を入れる企業が増加しています。
飲食業界は、出店数が多くて競争率が高いため、いかにして顧客を自店舗に引き込むかが課題となっています。売上に伸び悩んでいるなら、店舗を縮小したり、アプリやECサイトの導入によりデジタル化に乗り出したりと、経営に行き詰まる前に販促対抗策をとる必要があります。
ところが、いざデジタル化に乗り出そうと思っても、アプリ開発費用にあたる初期費用や毎月の月額費用といったコストがかかることから、販促アプリの導入をためらっている企業も多いのではないでしょうか。
特に、自店舗の利用客の年齢層が高い場合は、アプリのダウンロード数が伸びないのではないかと不安に思うかもしれません。アプリをダウンロードしてもらえるか、使ってもらえるか、さらには売り上げにつながるかといった不安要素はアプリ導入をためらう理由になってしまうのではないでしょうか。
中高年層がスマートフォンを持っていなかったのはもう昔の話で、今は70歳以上でも所有率が40％を超えているといわれています。60代の男女なら、過半数以上の人がスマートフォンを持っている時代です。今やアプリの利用者は若い世代だけにとどまらず、幅広い世代に使われています。そのため、販促アプリの導入による、集客効果は十分に期待できます。
NTTコム リサーチが独自に行った調査では、アンケートに回答した1058人のうち、過半数以上が販促アプリを使用しているという集計結果が出ています（2019年秋）。飲食店・ファッションブランド・コンビニ・カラオケといった販促アプリの利用率が、57％にも上ることが判明したのです。
一番販促アプリの利用が多かった年代は50代男性で、利用率は68％となっています。次いで利用率が高かったのは40代男性で、66％もの人が販促アプリを使っていることが分かりました。
アンケートでは20代から60代の男女を対象に調査を行っていますが、どの年代においても販促アプリの利用率は40％を超えています。これらのデータからいかに多くの人たちが販促アプリを利用しているかを、うかがい知ることができるでしょう。
飲食店のサービスは、来店した顧客に対し、ただ料理を提供すれば良いというものではありません。むしろ、来店してもらってからが始まりであり、顧客が喜んで他者に紹介してくれるような関係をつくっていくことが大切です。
他者に推奨してくれる顧客は、自分自身も気に入って利用してくれているので、繰り返し来店してくれるでしょう。また、紹介してもらった人も、せっかく知人が紹介してくれたからと、一度は足を運んでくれる可能性があります。
流行りが廃れても集客力を維持できるように、顧客との関係づくりに力を入れて積極的に能動的にコミュニケーションをとって販促を行う必要があります。
飲食店の多くは集客・販促のために、食べログなどのメディアに自店舗の情報を掲載しています。デジタル化に伴い、店の評価を参考にする人が増えたためです。
しかし、メディアの評価が低いからといって、客足が少なくなるとは限りません。スマートフォンが普及し始めた頃とは違い、メディアの情報をうのみにする人ばかりではありません。悪い評価がでっち上げだったり、利用する人によって評価が分かれたりするケースも少なからずあるからです。
そのため、ユーザーはメディア・キュレーションサイト・SNS・自社サイト（公式サイト）といった具合に、さまざまな媒体を閲覧し、載っている実績を確認する傾向があります。
最近は色々な媒体で比較検討する人が増えています。そこで、企業はメディアだけでなく、SNSを活用したマーケティング手法も取り入れる必要があるのです。実際に多くの飲食店が、販促のためにSNSを活用しています。
SNSへの投稿を拒否する飲食店もなかにはありますが、SNSへの投稿を止めたところで、知らぬまに掲載されているケースが多いといえます。それなら、SNSへの投稿を止めるのではなく、積極的に活用するほうが得策でしょう。
たとえば、SNSを使えば、空席通知サービスも行えます。飲食店の多くが抱えている悩みの一つである当日のキャンセルを、SNSの便利な機能を使うことでカバーできるのです。急なキャンセルが出たとしても、自店舗のSNSを見てくれているファンなら、喜んで来店してくれる可能性があります。
メール配信によるお知らせが届きにくい今の時代だからこそ、SNSを活用することもひとつの方法です。
既に飲食店の多くはメディアやSNSだけでなく、アプリを使ったサービスも導入し始めています。アプリは「プッシュ通知」を活用することで、SNSに比べてよりダイレクトに顧客にメッセージ配信や通知を行うことができます。さらにアプリを使えば、新規顧客を増やしたり、顧客の来店頻度を高めたりするのに役立つでしょう。
さらにアプリなら、自社ブランドの会員組織を作るのが容易になるという特徴があります。従来の紙やカードで会員を管理する方法だと、顧客が利用しにくいというデメリットがありました。顧客が急に思い立って来店したときに、会員証を持ってくるのを忘れてしまうケースが多かったのです。その点、アプリ会員なら、スマートフォンさえ持ち歩いていれば、いつでもアプリ会員証を提示できます。会員証を持ち運ぶわずらわしさがない分、顧客が再来店しやすくなります。
飲食店を利用するときに、少しでもお得になる店やサービスを選ぶユーザーは多いでしょう。利用する立場からすると、リーズナブルな価格で楽しめるに越したことはないのです。よほどこだわりがあって高くても良いから通いたいと思わせられるような店でない限り、アプリでお得感を演出するのも一つの手段だといえます。
アプリは、ポイント還元サービスを始めるのに最適なツールです。クレジットカード決済や電子マネー決済が普及したこともあり、日常的にポイントを貯めたり使ったりしているという人はかなり多くいます。そのため、飲食店はポイント還元サービスを導入すれば、顧客の囲い込みを行いやすくなるでしょう。
自社ポイントを貯められる仕組みを作るのも販促には効果的ですが、国内で人気の高いポイントサービスを使えるようにしておくことも大切です。なかには貯めたポイントを使える飲食店を探しているユーザーもいるので、多様な支払い方法に対応する必要があります。
アプリを使って店舗独自のクーポンを配信すれば、コストや利便性以外で他社と差別化が難しい状況であっても、独自性を持つことができます。クーポンを持っているから来店してみようかなというような具合に、顧客が来店するきっかけをつくれるのです。
たとえば、アプリに登録してもらった情報を基に、顧客の誕生日にあわせて事前にクーポンを配信して、来店を促すという方法もあります。誕生日が近くなると家族や友人と食事をする人も多く、最適なタイミングで来店を促せれば、リピーターや新規顧客の獲得にも繋がります。
お客様が店舗に来店してから、アプリを開いてクーポンを探すのでは、クーポンは単なる値引きツールになってしまいます。来店してくれそうな顧客をしっかり見極め、ターゲティングして、クーポンを配信することでより効果的なクーポン集客ができるでしょう。
さらに、クーポンを配信したらお客様に気づいてもらえるように、プッシュ通知でお知らせすることも重要です。
来店回数や利用金額に応じたランクアップ制度を設けるのは、再来店を促すのに有効な手法です。ランクアップするごとに値引きや特典が受けられれば、顧客はお得感や特別感を得ることができます。
ポイントカードの機能と連携して、貯めたポイントごとにランクアップしていく仕組みを採用している企業もあります。一見客が多いお店の場合は、固定客をつくるためにランクアップ制度を導入して、継続利用を促すのも良いでしょう。
ランクアップ制度は店舗にとって２つのメリットがあります。
1つ目は、顧客自身がランクアップしたいために再来店してくれるため、売り上げアップが見込めることです。
2つ目は、企業側で顧客の利用金額や来店頻度によるセグメント化ができるので、アプリを活用してシークレットセールや特別クーポンの配布など顧客のランクに応じた販促を行えることです。せっかく割引率の高いクーポンを発行するなら、来店してもらえる確率の高い一部の利用者に限って配布したいという要望も実現します。
キャンペーンを定期的に実施すると、自店舗がどのようなメニューを出していて、どういう価格帯の店なのかを知ってもらうきっかけになります。
飲食業は他業種からの参入も多く、似たような価格帯やメニューの競合相手がたくさんいます。競合と比較しても負けない店にするためには、明確なコンセプトを持つことが重要です。キャンペーンを実施すれば、お得感をアピールできるだけでなく、コンセプトを伝えるのに役立ちます。
アプリを活用してキャンペーン応募用フォームを作成し、アプリ上にリンクを設定することで店舗に来店していないアプリ会員にもキャンペーンを知ってもらうことができます。
さらに、キャンペーンの詳細ページを設けて記事にすることで、アプリ会員にキャンペーンの詳細と適用条件をより深く理解してもらうことも大切です。「来店スタンプを４つ集めると特別クーポンプレゼント」「18時までに来店するとソフトドリンクを０円でご提供」などの販促キャンペーンを実施することで、店舗の空席を埋めつつ売り上げアップが期待できます。
サブスクリプション、いわゆるサブスクは飛ぶ鳥を落とす勢いでさまざまな業種へと広まっている新しい販促手法です。飲食店も例外ではありません。一定期間、商品やサービスを利用する権利を顧客へと販売する、サブスクを導入する飲食店は増えています。
顧客にとってはその都度お金を払うよりもお得に食べられるというメリットがあり、店側にとっては安定した収入を得られるというメリットがあります。売上が安定しない飲食店は、サブスクという販促ツールを導入して収益の安定化を図るというのも良いでしょう。
アプリ定期券とは、対象期間中は何度でもお得な特典を受けられるサービスのことです。アプリをダウンロードして、アプリ内でアプリ定期券を購入し、店舗でアプリを提示するだけでサービスを受けられます。1カ月間ラーメン食べ放題といった具合に、月額での定額制サービスを導入する飲食店は増えているのです。
紙やカードの定期券を作成すると、顧客が来店したいときに持ち歩いているとは限らないため、使いづらいというデメリットがあります。その点アプリ定期券なら、スマホさえ持ち歩いていれば利用できるので、顧客は店に来店しやすくなります。来店回数を増やせれば、その分販売機会の増大が期待できます。
一見するとアプリ定期券は、販売すればするほど、飲食店にとって損をするように感じられてしまい、販促手段として得策ではないと思われてしまいがちです。
しかし、アプリ定期券は定価より安く売ったとしても、店側にとって大きなメリットがあります。一定期間分の利用料金を、事前に回収することができるため、天候などで売上が左右される心配がないのです。
アプリ定期券は、今まで無料で配布していたクーポンの代わりとなり「買ってもらえるクーポン」を実現します。さらに、アプリ定期券を利用する目的で来店してくれた顧客が、追加注文をしたり、知人を連れてきてくれたりする可能性があります。
そのため、自社アプリを開発して定期券を導入すれば、広告費をかけなくても売上アップを目指していくことができるでしょう。
事前に明確なコンセプトや方針を決めずに販促アプリを導入してしまうと、思ったよりもダウンロード数が伸びないなど、投資しただけの効果が得られない場合があります。マーケティングリサーチの結果をもとにアプリの運用を始めれば、販促アプリを導入する前よりも集客効果が得られるでしょう。
販促アプリは、顧客に情報を配信したときに、メルマガやSNSよりも内容を見てもらえる可能性があります。上記で説明したように、飲食店やファッションなどの店舗アプリは、年代にかかわらず利用率が高いからです。
メルマガやSNSだと、色々な企業からたくさん通知を受け取るため、メッセージが見逃されたり、通知をオフにされたりするケースが出てきます。対して、販促アプリの場合は、顧客は自社のお得な情報を知りたくてダウンロードしてくれているため、情報を配信すれば見てもらえる確率が高いのです。
顧客とコンタクトを取る術を持っていない飲食店は、販促アプリの導入を実施するなどして、顧客に情報発信できる手段を確保しておきましょう。
ただやみくもに販促施策を実施しても、リピーターを獲得するのは難しいでしょう。キャンペーンを実施したり、クーポンを配布したりしても、企業が来店してほしいと考える顧客が集まらない可能性があるためです。
飲食店を選ぶときに、特にこだわりがないという人は一定数います。とにかく安ければ良いという人や、期間限定のキャンペーン目当てで来店するという人も多いのです。
自店舗に足しげく通ってくれるようなファンを集める販促には、アプリを活用したターゲティングが重要となります。アプリによるターゲティングで、自店舗に特に来てもらいたい顧客を絞り、対象者に情報を発信すれば良いのです。
特に、飲食店の場合は競争が激しく、似たような店も多いので、むやみやたらに販促施策を実施していると既存顧客を逃してしまう恐れがあります。実際に新規顧客を増やそうとしてキャンペーンを打ち出したところ、混み過ぎて既存顧客が寄り付かなくなってしまったという飲食店もあるのです。
キャンペーンにつられて来店していた顧客は、キャンペーン終了後も自店舗に通ってくれるとは限りません。そのため、企業はキャンペーンが終わったり、流行りが廃れたりした後でも、ずっと通い続けてくれる顧客を獲得しておく必要があります。
販促アプリなら、来てもらいたい客層に対してアプローチをかけられるので、下手に施策を打つよりも、再来店を促しやすいといえます。
販促アプリのメリットは分かっていても、実際に導入するのは難しいのではないかと、尻込みしてしまう飲食店は多いのではないでしょうか。そもそも、どれくらいアプリ開発に費用がかかるのか、思った通りにデザインできるのかが分からないという人もいるでしょう。
もし、販促アプリの導入について気になっているなら、ぜひNTTコム オンラインにご相談ください。
NTTコム オンラインでは、飲食店の販促アプリの導入をお手伝いしています。
アプリに顧客管理システムが付帯しているため、しっかり自社顧客を囲い込み、効果的な販促を実現できるアプリを目指します。ファン層を増やしていくのにも役立ちます。また、要望に応じたカスタマイズもできるため、企業の独自性を出すのにもうってつけです。
販促アプリを導入するメリットは、なんといっても顧客に合わせた内容を配信できるというところにあります。自社が集めたいと考える客層に対してアプローチをかけられるので、リピート率を上げるのにも効果的です。ユーザーの年齢・性別・来店回数・利用金額といった情報を基に、セグメントしてお知らせを配信できるようになります。
メルマガの開封率が低い、スタンプカードが浸透しないなどお困りの飲食店・企業は、この機会にぜひご検討ください。
NTTコムオンラインでは、販促アプリ導入のお手伝いだけでなく、アプリ定期券のような販促向けコンテンツ作成の依頼まで受け付けています。
アプリ定期券は、毎月収益が安定しないという飲食店におすすめのサービスです。事前払いなので収入が安定するだけでなく、顧客は現金を用意しなくても気軽に来店できるようになるため、リピート率を上げるのに役立ちます。
昨今、売上が不安定になりがちな状況が続いています。不安な状況だからこそ、安定した収益を得るための仕組みづくりが大切です。顧客離れや不安定な経営状況に不安を感じ、何か打開策を打ち立てたいと考えているなら、販促アプリやアプリ定期券の導入を検討してみてはいかがでしょうか。
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本レポートは2019年に実施した調査結果についての分析レポートです。是非ご覧ください。
