2022/12/16
デジタルマーケティングは、スマートフォンをはじめとしたインターネット活用の普及や対面コミュニケーションを控えるようになったコロナ渦といった背景も後押しし、大きく注目されています。広告費の観点でも、2021年度は「インターネット広告費」が「マス4媒体広告費（新聞、雑誌、ラジオ、テレビメディア）の合計」を初めて上回る成長を見せています。
今回は、そのような背景でデジタルマーケティングを支援する企業も数多く存在する中で、何をポイントに、どのような企業へ相談すればよいか解説していきます。
まずはじめに、デジタルマーケティングとはどのようなものなのか、おさらいも含め具体的にご紹介して参りましょう。デジタルマーケティングとは、IT技術やインターネット、アプリ、AI技術などを用いたマーケティング手法のことを指します。デジタルマーケティングの始まりと言われているのは、1994年に米国大手電話会社のAT&T社がオンライン雑誌「HotWired.com」に世界で初めてバナー広告を掲載したことです。翌年にはAmazonがサービスを開始し、PCのOSとしてWindows95が発売され、PCの普及が一気に加速しました。そしてWebブラウザであるYahoo!や検索サービスであるGoogleなどが登場し、デジタルマーケティングの大きな転換期を迎えます。それまで主流だったディレクトリ検索からGoogleによるテキスト検索への検索市場の急激な変化が起こりました。そして更にソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）のX (旧Twitter)やFacebookなどが登場しデジタルマーケティング手法が進化していきました。Web広告、SEO（Search Engine Optimization）、マーケティングオートメーションツールなど、さまざまな技術が活用されてきています。
次に、デジタルマーケティングの手法にはどんなものがあるか解説して参ります。
まず、商品・サービスそのものの基本情報や効果、価格、仕様などをしっかりサイトに掲載していくことが必要です。見込み顧客が商品・サービスを検討する際に必要な情報を揃えます。また。その商品・サービスに関連する資料のダウンロードコンテンツや、よりわかりやすく情報を整理したランディングページなど、工夫して様々なコンテンツを追加していくことが必要です。このようなコンテンツを改善するタイミングとして、デザインが古くなってしまっている事、スマートフォン対応ができていない事などが挙げられます。Webサイトのトレンドは、2～3年で変わってきますので、古いデザインのまま、またはスマートフォンで表示したときのレイアウト崩れは、企業イメージに少なからず影響を与えます。また、重要なポイントとして、掲載サービスに対してのコンバージョン数（問合せ数や資料ダウンロード数）が増えない場合、改善するタイミングになります。定期的に、サイト導線や表現、コンテンツの内容などを見直ししてコンバージョンが増えるよう日々改善していきましょう。
インターネット上に広告としてテキストや画像、動画といったバナーを貼り付けて、自社のWebサイトに誘導する手法です。検索サイトなどの検索キーワードに沿って広告を表示できる検索広告、バナーで視覚的に訴求できるディスプレイ広告、他社のメディアコンテンツに溶け込むように自然な形で掲載されるネイティブ広告、過去に自社サイトに訪問したユーザーに再来訪を促す目的で広告を表示させるリターゲティング広告、広告配信ネットワークに登録して複数の有望なWebサイトに掲載するアドネットワーク、Webメディアに独自記事を掲載する記事広告、動画によって商品・サービスのPRを行う動画広告、Webサイトに設けられた広告枠を買い付け一定期間掲載される純広告・バナー広告、Webメディアの配信するメールマガジンにおいてメールのヘッダー部分やフッター部分を広告として使用する場合や、メール全体を広告として活用する場合もあります。このように様々な種類のWeb広告があります。
デジタルマーケティングの中でも、自社資産として保有している個人情報（主にメールアドレス）を利用し、メールを通じたマーケティング活動を行うことは非常に有用です。このような活動はメールマーケティングと呼ばれます。特徴として、低コストで開始できる点、他の施策より比較的簡単に開始できる点、実際に顧客訪問しなくてもアプローチが可能な点、効果測定がしやすい点、などが挙げられます。保有しているメールアドレス全員に配信するメールマガジンのほか、一定の属性（年齢、性別、地域など）のみにメールを配信するセグメントメールなどがあります。また、販売したい商品・サービスに強い興味をもつと思われるユーザーを選別して送るメール、休眠ユーザーへ配信する掘り起こしメールのように、目的に応じて様々な種類のメールマーケティングが存在します。
FacebookやX (旧Twitter)、InstagramなどのSNSを利用したマーケティングもあります。自社でSNSアカウントを開設・運用してユーザーとのコミュニケーションを図るといったこともできますし、メディア自体を利用して広告配信を利用することもできます。その場合、個人情報（年齢や性別、フォロー情報など）が集まりやすい、あるいは興味・関心が分かりやすい、というそれぞれのSNSの特徴を活かして、精度の高いターゲティングに基づいた広告を配信できるというメリットがあります。
デジタルマーケティングを始めるにあたって、自社内で専門の知見などを有していない場合、知見を有する企業や人材を頼り、活動をスタートさせることは非常に有用です。将来的に内製化を求める場合でも、最初は第三者の支援を活用することはスマートな方法の一つでしょう。では、支援を求める場合どのような点に注意すべきでしょうか。
自社の課題をきちんとヒアリングし、適切な提案を行ってくれる企業を選ぶことが大切です。そのためには自社の現状をまずは認識し、それを伝えましょう。例えば以下の内容について可能な限り自社内で整理しておくことが大切です。
最終目的としては、企業の売上（利益）拡大という事になるかと思いますが、なぜデジタルマーケティングを始めたいのか、どんな課題を解決したいのかを整理しましょう。漠然とした目的となっていると、相談する企業側の提案も漠然とし、適切な提案を受けられないでしょう。
前述の「目的」と大きくつながりますが、デジタルマーケティングを行うにあたって改善したい数値指標があればそれを整理しておきましょう。すでに指標を持っていれば、KPIを達成するために何ができるかを企業側に提案してもらうことができます。KPI自体の整理が難しい場合もありますので、その場合は支援してほしい企業に現状を伝え、KPI設定から支援してもらえるかを伝えましょう。
自社における製品やサービスの強みと弱み、いつも行っている顧客への提案内容などについて可能な限り整理しておきましょう。そうすることによって、支援企業の提案がより具体的になり、よりよい提案を受けやすくなります。もし整理が難しい場合、そのような整理自体を支援企業に依頼することも可能です。
上記のポイントを整理しながら、課題を伝えその課題に寄り添った提案をしてくれる企業を選びましょう。また目的を伝えたうえで、俯瞰的にその目的を捉え、課題提起を積極的に行ってくれるかも支援企業の良し悪しを見極める一つの要素となるでしょう。
パートナーとして選ぶ企業において、デジタルマーケティングに精通した多様な人材がいるかどうかも重要なポイントです。幅広い領域に関して通じている人材を有しているかどうかを確認しましょう。デジタルマーケティングに精通した人材が社内に不足している企業は結果的にスケジュールが伸びたり、協力会社への再委託などが発生して必要以上のコストもかかってしまいます。人材を有していれば、社内連携による適切な提案や、スピーディな対応などが期待できます。網羅すべき領域は、そもそものマーケティング戦略、それを支えるシステム、メールマーケティングや、ウェビナー、コンテンツ戦略や制作、サイト運用など多岐にわたります。
多数の成功事例を有する企業であれば、ノウハウが豊富であることがより確信できます。自社に似た企業で成功事例を有していればなおさら良いですので、企業の業態、対応した課題などの成功事例があるかを深堀して聞いてみましょう。気づいていなかった課題なども提起してもらえるかもしれません。
いろいろ記載いたしましたが、私どもNTT コムオンラインは、お客さまとの成功体験を数多く有しており、社内でスペシャリストが活躍している環境です。さらにこんなところも特徴と言えます。
お客様の課題がふわっとしている場合もまずはご相談ください。そのときの課題は多種多様にあるはずです。課題の具体化から、解決の優先順位、ロードマップなども提示することが可能です。KPI設定が難しい場合も、課題やお客様の状況を見ながら適切な指標をご提案します。また戦略立案ができる人材は、立案だけでなく運用も見据えて考えられる幅広いカバー範囲とスキルを持ち合わせています。
戦略を立てても運用が重要です。システムをつかいこなせるか、適切なコンテンツを発信し続けられるかなどもふまえてご支援可能です。例えば、コンテンツという観点では、お客さまの売り込みたいサービスに対しての、インタビューからの記事作成、メルマガ作成を実施する「戦略シナリオメール」の配信から効果測定まで遂行しています。またWeb上で検索上位に表示されるようなSEO対策に特化した記事制作も数多くご提供しています。
マーケティングは個人情報を取り扱う業務が多く含まれており、NTTコムオンラインは、セキュリティが特に厳しいNTTグループにおいて安心できる基準で運用をしています。
数々のデジタルマーケティングのご支援実績にもとづき、検証すべき指標にてレポートおよび改善施策をご提示いたします。例えば、ナーチャリングサイトであれば各記事のPVや滞在時間、メルマガの開封率からクリック、昨年比、数字上下動の要因分析まで、レポート作成をお客様要望に合わせ、週次や月次でご提出し、改善施策及び実行方針までご提案いたします。
今回、デジタルマーケティング企業の選ぶポイントを記載しました。どのような課題をもっているにしても、そちらに親身になって接してもらえるかということが最も重要です。そのために、依頼する企業側としては、自らの課題感を整理し、それをストレートに表現しましょう。それを受けて、パートナーとして様々な課題に対して、具体的な提案、費用、ゴールなどをしっかり示してもらえるかを確かめましょう。
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