学術調査の方法や進め方とは？ネットリサーチで実施するメリット・デメリットも紹介

学術調査は研究の基盤となる重要なプロセスです。近年はインターネットが広く普及していることもあり、ネットリサーチで実施するケースが増えています。それに伴い、具体的な手順や注意点を調べている方も多いのではないでしょうか

本記事では、学術調査の概要を踏まえつつ、ネットリサーチで行うメリット・デメリット、学術調査の方法や進め方、アンケート調査時の注意点や費用相場について解説します。学術調査に必要なノウハウが知りたい方は、ぜひご一読ください。

学術調査（アカデミックリサーチ）とは？

学術調査とは、学術研究や論文執筆を目的とした研究者・教授・学生などによる調査活動のことです。「アカデミックリサーチ」や「アカデミック調査」とも呼ばれており、研究テーマに関する客観的なデータを収集・分析します。

学術調査の方法は多様であり、アンケート調査や会場調査のほか、インターネット上で実施するネットリサーチも該当します。近年は複雑なロジックに対応できるよう、ネットリサーチを活用するケースが多い状況です。

本記事では、ネットリサーチで行う学術調査に絞って解説します。

学術調査をネットリサーチで行うメリット

学術調査をネットリサーチで行った場合、以下のようなメリットを享受できます。

• コストが低い
• 調査のスピードが早い
• 大量のサンプルに調査できる
• 調査対象者の絞り込みが容易にできる
• アンケートの集計や分析がしやすい
• 複雑な調査内容に対応できる

各メリットの詳細もまとめました。

コストが低い

ネットリサーチはモニター募集やアンケート回答、データ集計といった一連のプロセスをすべてインターネット上で実施するため、調査にかかるコストを抑えられることがメリットです。

オフライン調査の場合、アンケート用紙の作成・配布・回収の手間などが発生し、会場調査であれば会場設営や受付などの作業が発生します。そのため、人件費・事務用品費・交通費といったコストがかかっていました。

ネットリサーチなら上記のような作業を省けるので、より低コストで調査できます。

調査のスピードが早い

先述の通り、ネットリサーチは調査の全プロセスをインターネット上で完結できます。アンケート用紙を配布・回収したり、会場を直接訪問したりする必要がないため、従来のオンライン調査に比べると圧倒的にスピーディーです。

ネットリサーチならアンケートを一斉配信できるうえ、回答者は好きなタイミングで回答できます。調査内容にもよりますが、早ければ配信翌日に回答データを回収できるため、すぐ次のプロセスに移行できます。

大量のサンプルに調査できる

インターネットを利用することで、数千～数万件のサンプル数でも容易に調査できます。

従来のアンケート調査では、アンケート用紙を物理的に配布・回収しなければならず、サンプル数が多くなるとコストや時間がかかってしまうので、ハードルが高く感じられていました。

一方、ネットリサーチは基本的にデータ形式でやり取りするため、大量のサンプルでも比較的容易に取り扱うことが可能です。サンプル数が多くなるほど、データの正確性が向上するというメリットもあります。

調査対象者の絞り込みが容易にできる

ネットリサーチの場合、調査を依頼するモニターの属性があらかじめ登録されているため、調査対象者を絞り込みやすいこともメリットです。

絞り込みを行う際の項目例としては、以下のような属性が挙げられます。

• 年齢
• 性別
• 居住地
• 職業
• 年収
• 既婚・未婚
• 子どもの有無

上記はあくまで基本的な属性であり、他に「特定のセミナーの参加者」や「地方への移住者」など細かい条件を設定して絞り込むことも可能です。

アンケートの集計や分析がしやすい

ネットリサーチはデータで回答を収集できるため、集計や分析がしやすいこともメリットです。

従来のオフライン調査では、アンケート用紙に書かれた回答をデータ化しなければならないので、どうしても手間がかかります。しかし、ネットリサーチなら最初からデータで取り扱えるうえ、表やグラフなどで可視化することも容易です。

また、回答データを属性ごとに分類できるので、短期間で多角的な分析がしやすい点も見逃せません。

複雑な調査内容に対応できる

学術調査が行われる背景には研究や論文があるため、どうしてもロジックが難しくなりがちです。しかし、ネットリサーチはアンケートを設計する際の自由度が高いので、複雑な調査内容に対しても問題なく対応できます。

例えば、アンケート画面に画像や動画といった文字以外のコンテンツを掲載し、視覚的な調査を行うことが可能です。回答者の視覚に訴えることで、より具体的なイメージを持たせつつ調査できるようになります。

学術調査をネットリサーチで行うデメリット

学術調査のネットリサーチには、以下のようなデメリットもあります。

• インターネットを利用しない人に調査できない
• 回答データが信頼性の欠けることがある

メリットのみならずデメリットも把握し、必要な対策を講じましょう。

インターネットを利用しない人に調査できない

ネットリサーチは性質上、回答者がインターネットユーザーに限られます。例えば、高齢者に対して調査を行いたい場合、インターネットを利用していなければネットリサーチを行うことはできません。

しかし、近年は高齢者のインターネット利用率も高くなっています。総務省が公表している「令和5年版 情報通信白書」によると、60～69歳の方の8割以上がインターネットを利用しているので、他の世代と同じように調査できる可能性もあるでしょう。

参考：令和5年版 情報通信白書　第2部　情報通信分野の現状と課題｜総務省

回答データが信頼性の欠けることがある

ネットリサーチは以下のような問題が発生しやすいので、回答データの信頼性を担保できない可能性もあります。

• 回答者が報酬目的で虚偽回答をする
• 回答者の属性情報が本当かどうかわからない
• 誤操作で本来の回答が反映されない
• 回答者本人ではない別の人物が回答する

また、回答は任意で行うものなので、アンケート内容が難しいと回答率は低下しがちです。十分な回答数が集まらなかった場合、回答データの信頼性も低下してしまいます。

ネットリサーチを利用した学術調査の方法と進め方

学術調査をネットリサーチで実施する際の方法は、主に以下の2種類です。

• 専門の調査会社に依頼する
• セルフ型アンケートツールを活用する

それぞれ概要や進め方を詳しく解説するので、きちんと押さえておきましょう。

専門の調査会社に依頼する

ネットリサーチによる学術調査を専門とする調査会社に依頼すれば、契約内容に応じたサポートを受けることができます。専任リサーチャーが調査企画の提案・作成やアンケート画面の設計、回答データの集計などを行ってくれるため、ネットリサーチに初めて取り組む方や経験が少ない方も安心です。

ただし、コストが高くつきやすい、調査に時間がかかりやすいといったデメリットもあります。あらかじめ見積もりを取り、依頼費用や納期をチェックすることが大切です。

調査会社に依頼した際の進め方

専門の調査会社に依頼した場合、ネットリサーチは以下のような流れで進行します。

1. 調査の進め方を決定する
   学術調査の目的を踏まえてリサーチャーが依頼者にヒアリングしつつ、モニターの募集条件・サンプルサイズ・アンケート内容・分析方法などを決定し、調査の進め方を調査企画にまとめます。
2. 調査票を作成する
   調査企画の内容に基づき、アンケートの設問を作成します。学術調査の成否は調査票次第といっても過言ではないため、回答しやすい順序や表現でまとめることが大切です。
3. アンケート画面を作成する
   調査票をベースに、調査会社がインターネット上のアンケート画面を作成します。調査会社によっては、高機能なアンケートシステムを盛り込むことが可能です。
4. 実査を行う
   アンケートを一斉配信し、回答してもらいます。回答データは自動回収されるため、依頼者からアクションを起こす必要はありません。
5. データクリーニングをして集計する
   有効票の判定基準に基づき、回答データから不正回答を排除します。その後、回答データの集計を行って集計表にまとめます。
6. 分析とレポーティングを行う
   集計した回答データをもとに、学術研究や論文執筆のための分析を行います。詳細なレポートをリサーチャーに依頼することも可能です。

上記の流れで調査する場合、一般的に2～3週間程度の期間が必要です。

セルフ型アンケートツールを活用する

セルフ型アンケートツールを使えば、自社で学術調査のネットリサーチを行うことができます。基本的な流れは調査会社に依頼する方法と変わりませんが、より低コストで調査できる、調査自体をスピーディーに進行できるといった点がメリットです。

一方、アンケート画面の作成や回答データの集計といった作業を自社で行わなければならないので、時間と人手が必要になります。また、調査会社のように複雑な機能を有するアンケート画面を作ることは困難です。

基本的にリサーチャーのサポートはないので、ある程度ネットリサーチに慣れている方に向いています。

学術調査のアンケート作成時の注意点

学術調査のアンケートを作成する際は、以下のような注意点があります。

• 目的や所要時間を冒頭に記載する
• 質問数を増やしすぎない
• 回答しやすい順番で質問する
• キャリーオーバー効果を回避する
• ダブルバーレルを回避する
• 自由回答の質問も設置する
• 選択肢をランダムに表示させる
• 回答者の属性に関する質問は最後に設置する

注意点の詳細も解説します。

目的や所要時間を冒頭に記載する

アンケートの内容を問わず、冒頭には目的をきちんと記載しておく必要があります。アンケートの目的が分からなければ、回答者に警戒心や猜疑心が生じてしまい、結果的に回答率が下がりかねないためです。

また、目的と併せて所要時間も記載しておきましょう。回答に要する時間が分からないと、面倒に感じて回答率の低下につながってしまう可能性もあります。

目的や所要時間が明確であれば、安心してアンケートに回答できるようになります。

質問数を増やしすぎない

ネットリサーチのアンケートはパソコンなどの端末を用いて回答するため、オフライン調査のアンケートより負担が少なめです。しかし、質問数が多すぎると負担の程度を問わず、回答者は最後まで回答することが面倒になり、途中で離脱してしまう可能性もあります。

回答率が低下すれば、アンケートの精度も低下してしまう恐れがあるため、質問数は7問以内、回答の所要時間は3～5分程度を目安に作成しましょう。

回答しやすい順番で質問する

アンケートの回答率や精度を上げるためには、回答しやすい順番で質問を置くことも大切です。例えば、過去・現在・未来という時系列に沿わず質問した場合、回答者の思考や記憶が混乱しやすくなるので、結果的に負担も増大してしまいます。

また、パッと見てすぐ回答できるシンプルな質問から設置することも重要です。複雑な質問から始めるとアンケートがスムーズに進みにくくなるので、途中離脱を招く可能性が高まります。

キャリーオーバー効果を回避する

キャリーオーバー効果とは、前の質問の内容やそれに回答する行為自体により、後の質問の回答結果に影響が及んでしまうことです。

＜例1＞
Q1.学歴で収入格差が生じることを知っていますか？
Q2.あなたは子どもを大学に進学させるべきだと思いますか？

例1では、学歴で収入格差が生じることを認識した後に、子どもの大学進学について回答することになります。この場合、先に収入格差が生じることを伝えることで、「子どもを大学に進学させるべき」と回答する割合が増加する可能性があります。

＜例2＞
Q1.〇〇市の財政ひっ迫が続いていることを知っていますか？
Q2.あなたは〇〇市の子育て支援政策の予算を増やすべきだと思いますか？

例2では、財政がひっ迫していることを認識した後に、子育て支援政策の予算を増やすべきか回答しています。この例では、先に財政がひっ迫していることを伝えることで、「子育て支援政策の予算を増やさない方が良い」と回答する割合が増加する可能性があります。

キャリーオーバー効果は回答の精度が低下する恐れがあるため、意識的に避けるようにしましょう。

ダブルバーレルを回避する

ダブルバーレルとは、1つの質問や選択肢のなかで2つ以上の事柄を同時に問いかけることです。

＜例1＞
Q1.当社のパンは価格が安く味も良いと思いますか？
1.はい
2.いいえ
3.どちらでもない

例1では、「価格」と「味」に関する質問が混在しています。

＜例2＞
Q2.自家用車の利用目的を教えてください。
1.通勤
2.子どもの送迎
3.買い物や外食
4.通院
5.その他

例2では、選択肢3の中に「買い物」と「外食」という2つの利用目的が混在しています。

ダブルバーレルが生じると、回答者から正確な回答が得られなくなる可能性もあるので、質問や選択肢を分割する必要があります。

自由回答の質問も設置する

自由回答とは、特定の選択肢を選んでもらうのではなく、回答者自身の意見や要望をそのまま自由に記入してもらう質問形式のことです。例えば、以下のような質問が該当します。

• ご意見・ご感想を自由にご記入ください。
• サービスに対する要望や不満点があれば、ぜひお聞かせください。
• 設問〇〇で□□□□を選んだ理由を教えてください。

自由回答の質問は回答者に負担がかかりやすいため、数を絞ってアンケート後半に設置することが大切です。

選択肢をランダムに表示させる

アンケートはいくつかの選択肢を用意する質問形式が基本ですが、あらかじめ「順序効果」に配慮しなければなりません。順序効果とは、質問や選択肢の順番がモニターの回答に影響を与えることです。

一般的にアンケートは最初もしくは最後の選択肢が選ばれやすいので、選択肢の順番を統一すると回答の精度が低下してしまう可能性もあります。そのため、選択肢の順番をランダムに表示させて、回答の偏りを防ぐことが大切です。

回答者の属性に関する質問は最後に設置する

年齢・性別・居住地・職業など、回答者の属性はアンケート分析に役立つ必要な情報です。しかし、属性のほとんどはデリケートな個人情報なので、最初に設置すると回答者が不安を抱いてしまう可能性もあります。

アンケートはきちんと回答してもらうことが重要なので、回答者の属性に関する質問は最後に置きましょう。

また、個人情報は調査に欠かせない内容だけ取得すること、個人情報の取り扱いに関するプライバシーポリシーを載せることも大切です。

学術調査を依頼する調査会社の選び方

依頼先の調査会社は、以下のポイントを踏まえて選ぶ必要があります。

• 従来型・セルフ型を検討する
• 導入実績を確認する
• モニター数・モニター層を確認する
• データの信頼性を確認する
• アンケート機能のカスタマイズ性

選び方の詳細もまとめました。

従来型・セルフ型を検討する

ネットリサーチによる学術調査を依頼する場合、まずは学術調査のプロセス全般を委託する「従来型」か、調査票の作成やデータ集計など実査以外のプロセスを自社で行う「セルフ型」のどちらかを選択します。

前者はコストが高く後者は手間がかかりやすいため、質問数やサンプル数、学術調査の経験やリソースなどを考慮しつつ、自社の目的に合うタイプを選ぶことが大切です。

導入実績を確認する

ネットリサーチの品質を評価するためには、調査会社の導入実績を確認することが大切です。優れた実績を持つ調査会社は、信頼性の高い回答者にアンケートを依頼する仕組みを構築しています。

導入実績は調査会社の公式ホームページやサービス紹介ページで公開されているため、依頼前に一通りチェックしましょう。社数・社名・調査内容などが公開されているなら、その会社は信頼性が高いと判断できます。

また、取り扱っている研究テーマや学術調査の分野なども要チェックです。

モニター数・モニター層を確認する

モニター数・モニター層は、学術調査の結果に大きく影響する要素です。

モニター数に関しては、中規模の調査会社なら100万～500万人程度、大手の調査会社なら1,000万～3,000万人程度が目安です。さらに、年齢層・男女比・居住地・趣味趣向など、モニター層を表す属性情報が明確であれば、より信頼性は高まります。

これらの情報は公式ホームページに掲載されているケースもありますが、見当たらない際は運営先に直接問い合わせてみると良いでしょう。

データの信頼性を確認する

回答データの信頼性を担保するためには、適切なデータクリーニングが欠かせません。データクリーニングを行うことで、きちんと成立していない回答や矛盾のある回答などを集計から除外できるので、学術調査の先にある学術研究や論文執筆にも良い影響が波及します。

調査会社の大半はデータクリーニングを実施していますが、その徹底度や品質は均一ではないため、公式ホームページの情報やユーザーレビューなどで確認することも大切です。

アンケート機能のカスタマイズ性

アンケート機能のカスタマイズ性は調査会社によって異なるので、アンケート画面の構成やデザインもそれぞれ差異が生じる可能性があります。依頼者の要望をどこまで実現できるかが重要なので、あらかじめ公式ホームページやお問い合わせ窓口を通じて確認したいところです。

特に学術調査はエビデンスの正確性が求められるうえ、複雑なロジックにも対応しなければならないので、細かな要望にどれだけ応えられるか事前に把握しておく必要があります。

学術調査にはNTTコム オンラインの「NTTコム リサーチ」

ネットリサーチによる学術調査を行う場合、調査活動に役立つサービスやツールの活用を推奨します。

NTTコムオンラインの「NTTコム リサーチ」は、調査設計から分析・レポート報告までマーケティングリサーチ全般を支援するサービスです。ネットリサーチ・海外調査・NPS調査などに対応しています。

ネットリサーチでは、パネルを利用したWebアンケート調査を実施。約800万人の消費者パネルを使った大規模調査や、当社リサーチモニターの登録情報のサンプリングなどが可能であり、なおかつアンケート機能のカスタマイズ性にも優れています。

調査票確定から5～7営業日後に納品できるため、スピード感のある調査ができる点も強みです。回答データ（ローデータ）はもちろん、単純集計表や無料クロス集計ツールなども基本納品物としてお渡しするので、分析やレポーティングが捗ります。

NTTコム リサーチの学術調査の具体例

NTTコム リサーチは多種多様な学術調査に対応しているので、これまで多くの教育機関や研究機関をサポートしてきた実績があります。一部ピックアップして紹介するので、以下も併せてご確認ください。

東京理科大学と東京大学
AI搭載の自動運転車とIoT活用商品に関する国際調査を共同で実施し、認知度・活用方法・支払い意欲などをデータ化

京都大学大学院
医師と患者のコミュニケーションに関する調査を実施し、医療現場での課題や患者の傾向などをデータ化

一般社団法人日本オープンオンライン教育推進協議会
大学のオープン化に関する調査を実施し、オンラインで講座を公開する「MOOC」の現状や必要性についてデータ付きで言及

学術調査は信頼できるリサーチ会社の利用が重要

学術調査をネットリサーチで実施すれば、コスト削減や調査スピード向上だけではなく、絞り込みの容易化や集計・分析の効率化といったメリットも享受できます。一方、回答データの信頼性を担保しにくいというデメリットもあるため、導入実績やモニター数をチェックしつつ、信頼できる調査会社に依頼したいところです。

また、学術調査をサポートする各種サービスの内容もしっかり確認し、自社に合ったサービスを選びましょう。

NTTコムオンラインでは、NTTコム リサーチのサービス紹介資料に加えて、ブランドロイヤルティやeNPSに関する分析レポートも提供しているので、ぜひチェックしてください。