【NPS®(顧客推奨度)ベンチマーク調査】
人材派遣(BtoB)おすすめランキング

企業への信頼感やブランドイメージのよさ、候補者提案から受け入れまでの早さ・スムーズさがロイヤルティ醸成につながる

2022/10/27

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社は、人材派遣会社から事務系派遣社員の受け入れ経験がある担当者を対象に、顧客ロイヤルティを測る指標であるNPSのベンチマーク調査を実施しました。有効回答者数は1,706件でした。
※NPSのベンチマーク調査を通じて、対象の人材派遣会社の利用者が、同僚や部下、知人にその人材派遣会社を「どのくらいおススメしたいか」が分かります。

<調査対象企業(50音順)>
アデコ、スタッフサービス、パーソルテンプスタッフ、パソナ、マイナビワークス、マンパワーグループ、リクルートスタッフィング

人材派遣(BtoB)部門のNPS1位はマイナビワークス

対象の人材派遣会社7社のうち、NPSのトップは昨年に引き続きマイナビワークス(-18.4ポイント)となりました。2位はマンパワーグループ(-20.2ポイント)、3位はリクルートスタッフィング(-33.6ポイント)となりました。トップ企業とボトム企業の差は28.4ポイント、7社のNPS平均は-35.3ポイントとなりました。

NPS

業界全体では企業への信頼感・ブランドイメージ、候補者提案から受け入れまでの早さ・スムーズさがロイヤルティ醸成につながる

人材派遣会社のロイヤルティの要因を20の項目別に分析したところ、業界全体では「企業への信頼感・ブランドイメージのよさ」や「候補者提案から受け入れまでの早さ・スムーズさ」、また、「受け入れた派遣社員のコミュニケーション能力の高さ、ビジネスマナーの良さ」といった項目がロイヤルティ醸成につながる項目となりました。
一方でロイヤルティを高めるために優先的に改善すべき項目としては、「ニーズに合った適切な人材の提案力・マッチング力の高さ」や「担当営業の求人ニーズの把握・ヒアリング能力の高さ」、また「要件と一致した候補者提案の豊富さ」といった人材の提案力や豊富さといった点のほか、「承認等の勤怠管理のしやすさ、派遣先企業への勤務状況の通知のしやすさ」、「派遣社員の契約終了/退職時の後任の提案の早さ・適切さ」、また「事業所訪問における営業担当の応対の良さ・適切さ」といった人材派遣会社の対応力に関連する項目となりました。

図:業界全体のロイヤルティ要因分析(ドライバーチャート)

図:業界全体のロイヤルティ要因分析(ドライバーチャート)
※詳細はダウンロード資料をご参照ください:https://www.nttcoms.com/service/nps/report/staffing/inquiry/

NPS1位のマイナビワークスは全般的な項目で高い評価となり、特に「候補者の提案から受け入れまでの早さ・スムーズさ」や「要件と一致した候補者提案の豊富さ」などの項目がロイヤルティを高めている要因となりました。2位のマンパワーグループは「担当営業の求人ニーズの把握」、「ニーズに合った適切な人材の提案力」などの項目が、3位のリクルートスタッフィングは「派遣社員の契約終了/退職時の後任の提案の早さ・適切さ」、「受け入れた派遣社員のコミュニケーション能力の高さ、ビジネスマナーの良さ」の項目がそれぞれ、ロイヤルティ向上につながる結果となりました。

「同一労働・同一賃金」により人材費高騰だけでなく派遣社員の生産性向上などのポジティブな影響もみられる

2020年4月から施行された、正規雇用労働者と非正規雇用労働者との間における待遇解消を目的とした「同一労働・同一賃金」の制度について、制度の施行により派遣社員の受け入れに影響があったか調査したところ、全体の70.9%が影響があったと回答する結果となりました。

図:「同一労働・同一賃金」による影響有無

図:「同一労働・同一賃金」による影響有無

「同一労働・同一賃金」による影響について調査したところ、最も影響があったのは「人件費が高騰した」(27.4%)となりました。次いで「優秀な派遣社員の受け入れが増加した」(27.3%)、「受け入れている派遣社員のモチベーションや生産性が向上した」(27.1%)が続き、賃金の向上によって優秀な人材を確保しやすくなる点や、派遣社員の生産性向上といった、比較的肯定的な影響もみられました。

図:「同一労働・同一賃金」で影響を受けたこと

図:「同一労働・同一賃金」で影響を受けたこと

派遣社員からの苦情・相談について、人材派遣会社からのサポートがある利用者ほどNPSも高くなる

2021年の労働者派遣法の改正により、派遣社員から苦情を受けた場合は派遣先企業で主体的に対応することが定められました。この労働者派遣法の改正が背景となり、人材派遣会社においては、派遣先企業との連携対応が一層重要なものとなってきています。
派遣社員から受けた苦情や相談への対応にあたり、人材派遣会社から受けたサポート体験について調査したところ、「十分なサポートを提供してくれた」と回答した利用者が18.2%、また「比較的サポートしてくれた」と回答した利用者は50.8%となりました。

図:派遣社員からの苦情・相談に対する人材派遣会社からのサポート体験の割合

図:派遣社員からの苦情・相談に対する人材派遣会社からのサポート体験の割合

この人材派遣会社から受けたサポートの体験別にNPSを分析したところ、「十分なサポートを提供してくれた」と回答した利用者のNPSは17.4ポイントと他の回答に比較して高くなりました。派遣社員からの苦情や相談を受けた際に人材派遣会社からの十分なサポートが得られることが、ロイヤルティを向上させることにつながることが示唆される結果となりました。

図:人材派遣会社からのサポート体験別NPS

図:人材派遣会社からのサポート体験別NPS

人材派遣会社との今後希望するコミュニケーション手段は、訪問に次いで「Web面談」が高くなる結果に

対象の人材派遣会社とのコミュニケーション頻度について調査したところ、派遣社員の受け入れ前では「週に1回以上」(31.7%)が最も高くなった一方、派遣社員の受け入れ後では「月に1回」(25.2%)の頻度が最も高くなる結果となりました。
また、現在人材派遣会社から受け取っているコミュニケーション手段についても調査したところ、現在受けっているコミュニケーション手段としては「訪問」(66.8%)が最も多く、次いで、「電話」(57.6%)、「メール」(57.4%)と続きました。一方で今後希望するコミュニケーション手段としては「訪問」(45.7%)に次いで、「Web面談」(44.2%)が高くなる結果となりました。

推奨度が高いほど、継続利用意向も高い傾向に

対象の人材派遣会社において今後の継続利用意向を、0~10の11段階でたずねたところ、「推奨者」 (推奨度が「9」~「10」の回答者)は平均9.1ポイント、「中立者」 (推奨度が「7」~「8」の回答者)は平均7.4ポイント、また「批判者」 (推奨度が「0」~「6」の回答者)は4.9ポイントとなり、推奨度が高いほど、継続利用意向が高くなる結果となりました。

図:推奨セグメント別継続利用意向

図:推奨セグメント別継続利用意向

<調査概要>

【人材派遣(BtoB)】

  • 調査対象企業(50音順): アデコ、スタッフサービス、パーソルテンプスタッフ、パソナ、マイナビワークス、マンパワーグループ、リクルートスタッフィング
  • 調査対象者: インターネットリサーチモニターのうち上記人材派遣会社利用者(3年以内に事務系派遣社員の受け入れに携わった経験のある利用者)
  • 調査方法: NTTコム リサーチによる非公開型インターネットアンケート
  • 調査期間: 2022/9/27(火)~ 2022/10/4(火)
  • 有効回答者数:1,706名
  • 回答者の属性:
    • 【性別】男性:85.6%、女性:14.4%
    • 【年代】20代以下:2.8%、30代:14.6%、40代:31.1%、50代:36.6%、60代以上:14.8%

Net Promoter®およびNPS®、Predictive NPS®は、ベイン・アンド・カンパニー、フレッド・ライクヘルド、サトメトリックス・システムズ(現NICE Systems,Inc)の登録商標です。
また、eNPSは、ベイン・アンド・カンパニー、フレッド・ライクヘルド、サトメトリックス・システムズ(現NICE Systems,Inc)の役務商標です。